投資信託は初心者の方でも投資しやすい、専門家が運用するから大きく失敗することはないと言われることがあります。
しかし、投資信託についてあまり分からずにとりあえず投資してみるという姿勢では成功する可能性は著しく下がります。
そこで本記事では、投資信託のデメリットの部分であるコストが多くかかることや投資信託の種類、上場している投資信託を解説・紹介していきます！
コスト面のデメリットや多くある投資信託の種類を理解することで、目的やプランに応じて的確な投資ができるようになります。
投資信託への投資の際にかかるコストは？
投資信託は初心者の方向け、プロに資産運用をしてもらうから安定した収益が見込めるなどの意見があります。
このように言われる投資信託は、投資の中でも安心して稼げる可能性が高いと言われることもあります。
しかし、当然ながら投資信託にもデメリットがあります。
その中の一つに投資信託に投資する際に発生するコストがあります。
投資信託は個人で投資するわけではなく、投資銘柄の選択、購入、運用、売却など全てを専門家に依頼するため、その分のコストがかかります。
以下で具体的なコストをみていきます。
購入時手数料
文字通り投資信託を購入する際に発生するコストです。
投資信託を販売している会社に購入時に手数料を支払います。
しかし、中には購入時の手数料が発生しないファンドもあります。
ここでの大きなポイントの一つは、同一の投資信託であっても販売会社によって手数料が異なることです。
どこの投資信託に投資すべきかに思考を巡らすことは当然ですが、販売会社の選択にも注意しなければいけません。
信託報酬（運用管理費用）
投資信託を保有している間に発生するコストです。
基本的に投資信託には、ファンドの募集を行う販売会社、その資金の運用を考える運用会社、資金や運用の管理を行う管理会社が関わっています。
上述した販売会社、運用会社、管理会社が業務を行う際に発生するコストを投資者は支払う必要があります。
このコストが運用管理費用です。
信託財産留保額
投資信託を中途換金する際に発生するコストです。
投資信託を途中で解約した場合に売却手数料が発生します。
投資信託の分類を解説
次に、いくつかの観点から投資信託を分類していきます。
運用スタイルの観点
【パッシブ（インデックス）運用】
運用の目標とされるベンチマーク（日経平均株価や東証株価指数など）に連動する運用成果を目標にするスタイルです。
つまり、ベンチマークと同じ動きを目指す運用スタイルです。
その名の通り、パッシブ（受動的）な運用方法です。
【アクティブ運用】
ベンチマークを上回る運用成果を目指すスタイルです。
投資信託の運用会社がベンチマークを上回るように積極的（アクティブ）に銘柄の売買や入れ替えなどを行い、より高い収益を目指します。
しかし、当然ながらアクティブに投資活動を行うので、リスクも伴います。
そのためアクティブ運用の場合、より大きな収益をあげる可能性があると同時に損をする可能性もあります。
さらに、アクティブ運用は、パッシブ運用に比べて運用会社や管理会社などに大きな負担や手間がかかるためコストが高くなります。
運用管理費が高くなることは、投資家にとっては決して良いことではありません。
上記のようにアクティブ運用はハイリスク・ハイリターンであると言えます。
このことを認識し、理解した上で投資すべきかを検討しましょう。
投資対象の観点
【株式投資信託】
株式を組み込んで運用する投資信託です。
【公社債投資信託】
上記に対して、一切株式を組み込まず運用する投資信託を公社債投資信託といいます。
一般的には、公社債投資信託の方がリスクが少ないと言われています。
株式は、リスク資産であり、将来、株価や配当がどうなるのかの予測は簡単ではありません。
もちろん、株価や配当が高くなり、想定以上の収益をあげることは可能です。
ただ、それと同時に大きな損をする可能性も株式投資信託には含まれています。
株式に対して公社債は債券なので、購入前に償還時金額が決められており、利子も確実に支払われます。
そのため、株式ほどのハイリターンは見込めませんが、高い安全性が担保されます。
ただし、公社債の発行元が債務不履行になった場合は出資金が戻ってこないので、信頼度の高い発行元を選ぶ必要があります。
購入タイミングの観点
【追加型（オープン型）】
いつでも好きなタイミングで購入できる投資信託です。
【単位型（ユニット型）】
募集が行われている期間のみ購入できる投資信託です。
解約可否の観点
【オープンエンド型】
いつでも解約できる投資信託です。
【クローズエンド型】
規約上、解約できない投資信託です。
解約したい場合で元本を取り戻したい際は、自ら市場で投資信託を売却して換金することができます。
しかしその場合、上に挙げた信託財産留保額がコストとしてかかってしまいます。
上場している投信信託を紹介！
以下では、上場している投資信託を紹介します。
ETF（上場投資信託）
ETFとはExchange Traded Fundsの略で、日経平均株価や東証株価指数などの特定の指数に連動する運用成果を目指している投資信託です。
東京証券取引所をはじめとした金融商品取引所に上場している投資信託です。
ETFはパッシブ運用で、非上場のインデックスファンドと運用スタイルは何ら変わりありません。
しかし、ETFは上場しているので取得方法が株式と全く同じであるため、非上場のインデックスファンドとは取得方法が大きく異なります。
上場不動産投資信託（J-REIT）
投資家から集めた資金を不動産に投資し、そこであげた収益を投資家に分配する投資信託です。
投資先が株式や公社債などではなく、不動産であることが大きな特徴です。
具体的には、マンションやビル、商業用の建物を購入し、賃貸収入や売買益を得ています。
不動産に投資をし、効率的な運用、売買をすることであげた収益を投資家に分配しています。
おわりに
投資信託のコスト、分類や上場している投資信託を紹介してきました。
投資信託の基本的な部分について理解は深まったでしょうか。
より基本的な部分や投資信託の具体的なメリット・デメリットについても知りたい方は、こちらの記事も読んでみてください！
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