「毎日食費を切り詰めているのに、それほど家計が助かっている感じがしない」「節約してもしても家計が楽にならない」
こうしたお悩みを抱えていらっしゃる方は多いのではないでしょうか!?
節約をしようと思うとどうしても目に見えて出ていくお金に目がいってしまい、食費や娯楽費用などを減らそうとしてしまいがちです。
ですが、食費を毎日500円節約したとしても、毎月1万5000円の節約にしかなりません。
毎日我慢したり工夫を凝らしている割には、あまり効果が薄いと感じませんか?
同じ1万5000円の節約なら、家賃が10万円のところから8万5000円のところに引っ越せば、一気に解決してしまいます。
ストレスのない節約生活をするには、変動費に重きを置きすぎずに、生活レベルを調節することが必要です。
今回の記事では、支出の種類を固定費と変動費という概念にわけて、ストレスのない・長く続けやすい節約をするための方法をご紹介していきます。
支出の種類を知ろう!固定費と変動費とは!?
節約の方法をご紹介する前に、まずは家計から出ていくお金の種類を区別して理解しておきましょう。
お金の性質を知ることで、どこが楽に削れるお金なのか、どこが我慢しないと減らさなければならないお金なのかを知ることができます。
では、さっそく固定費と変動費とはどんな支出なのかを解説していきます。
固定費とは
固定費とは、毎月・毎年継続して家計から出ていくお金のことです。
使うときにお財布からお金を出して購入するようなものとは異なり、口座やカードから自動的に引き落としがかけられるようなお金のでていき方をするので、「目に見えないお金」とも呼ぶことができます。
固定費の中で代表的なものを10個挙げるとすると、以下のようになります。
- 家賃(住宅ローン)
- 光熱費
- 情報通信費(インターネットや携帯電話など)
- 有料テレビ料金
- 自動車ローンや維持費
- 生命保険料
- 習い事費用
- 新聞代
- 雑誌の定期購読
- クレジットカード年会費
ほとんど全員が毎月支払っているものとなると、家賃(住宅ローン)・光熱費・インターネットやスマホ代・生命保険料などになるでしょうか?
今回の記事では、特にこの4つを節約する方法についてこの後詳しく述べていきますね。
変動費とは
続いて変動費について解説していきます。
変動費とは、毎月のやりくりによって大きく変化する支出を意味します。
「今月はちょっと贅沢しすぎたな」と思ったら増えてしまったり、「今月は毎日カツカツで頑張ったぞ」と思えば減らすことのできるようなものが、いわゆる変動費です。
変動費には主に次のようなものがあります。
- 食費
- 日用品代
- 交際費
- 美容費
- 衣服費
- 趣味費
- レジャー代
そのほかにも、貯金や投資をする場合には家計からお金は離れることになりますね。
どうして固定費の節約が家計を助ける方法なのか!?
こうした固定費と変動費ですが、中でもどうして固定費の削減がより家計を楽にすることにつながるのでしょうか?
その理由は、企業で行われているコストの削減の考え方をベースにしているからです。
企業においては、売り上げに応じて変動する変動費と売り上げの大きさにかかわらず負担しなければいけない固定費が主なコストとなります。
こうしたコストのうち、基本的に最初にメスを入れるべきなのは、固定費の方です。
企業においては、オフィスの費用や人件費・工場の土地代などが固定費になり、業績が良ければ問題なく支払うことができていても、不調の場合には重い足かせとなっていきます。
変動費に関しては、売り上げの増減と相関して変化することからそれほど致命的な支出にはなりません。
収益にかかわらず会社から出ていくお金を減らすことで、好調や不調にかかわらず、無理のない経営ができるというわけです。
固定費の削減は長期的に支出を減らすことにもつながりますから、コストの削減方法としては最も経営の安定化につながる方法と言われています。
基本的な収入と支出との関係性を考えると、家計でも企業でもそれほど違いはありません。
ですから、長い目で見て家計を助け、収入にかかわらず安定して成果を出すためにも、ここでは固定費の見直しという観点から節約法を解説していきたいと思います!
固定費を削減して家計を助ける4つの節約法をわかりやすく解説!
では、ここからは本題でもある固定費をどのように節約していくべきかをご紹介していきます!
先ほども申し上げたように、家賃(住宅ローン)・光熱費・インターネットやスマホ代・生命保険料の4つの視点で、具体的な節約方法を解説していきます。
家賃・住宅ローンの節約方法
家計の支出の大きなウエイトをしめる家賃と住宅ローンを節約することができれば、一気に家計が楽になりますよね。
そもそも収入に対してどのくらいの割合であれば、住居にかける費用は適切なのでしょうか?
一般的にファイナンシャルプランナーたちの間で言われているのは、「手取りの3割」が住居にかける費用の目安になります。
まずは、この水準よりもあまりにも高すぎる物件に住んでいる方は、物件の見直しが必要です。
家賃をいかに節約していくかですが、はじめに気をつけたいのは頻繁に引越しをすることです。
引越しをすると敷金や礼金・仲介手数料や引越し費用がかかります。
家賃が高くなればなるほど、必要な初期費用は増えていきますから、家賃をちょっと下げるために引越しを無闇にしてしまうことは返って支出の増加につながりかねません。
本末転倒になってしまうので、家賃を数千円落とすために引越しすることなどはNGとなります。
ですが、物件の契約更新のタイミングであれば引越しを選択しても問題ありません。
会社員の方などで転勤以外のタイミングで引越しをすると、やはりそのくらいしか支出を抑えて引っ越すことは難しいでしょう。
引越し先で家賃を抑える方法としては、「駅からの距離を10分以上にする」「同じスペックならマンションではなくアパートを選ぶ」の2つです。
まず、駅からの距離に関してですが最寄り駅まで徒歩で10分以上の物件では大幅に家賃が抑えられる傾向があります。
毎日の移動は大変ですが、良い運動になるので、我慢をするなら駅までの距離を妥協するのがオススメです。
また、同じ広さや築年数であれば、アパートタイプの物件の方が家賃は安めになります。
セキュリティーの問題で女性は難しいかもしれませんが、そこが問題なければ選択肢に入ってくるでしょう。
続いて、住宅ローンを減らす方法をご紹介します。
住宅ローンの総返済額を減らす方法は、ローンの借り換えを行うことになります。
住宅ローンを組んだ時よりも、もっと金利の低いローンに借り換えることで、金利分の負担を少なくすることができます。
ただし、手数料などで一定の負担もかかりますので、借り換えによって減額される金利の大きさとの関係性を見てから行ってください。
光熱費の節約方法
続いて、光熱費の節約方法をご紹介していきます。
その前に、一般的な家庭での光熱費の平均額をご紹介します。
総務省の統計によると、世帯人数ごとの平均水道光熱費用は以下のようになります。
世帯人数 | 水道光熱費 |
単身世帯 | 1万1380円 |
二人世帯 | 1万8647円 |
三人世帯 | 2万1835円 |
四人世帯 | 2万2396円 |
五人世帯 | 2万5148円 |
こうした水道光熱費を節約するためのポイントは、電力会社の乗り換えを行うことです。
2016年4月から電力自由化がスタートしました。
従来のルールでは地域ごとの電力会社が独占し、電力をどこで買うかを洗濯することはできませんでした。
しかし、電力自由化によりどこで電力を買っても良いということになりました。
つまりどの電力会社とも自由に契約が結べるようになったということです。
これによって、毎月の利用料金が安くなったり、便利なポイント還元を受けることができるようになるなどのメリットがあります。
最近は楽天なども電力事業に参画しており、楽天でんきに加入することで利用金額に応じて楽天市場などで利用できる、楽天スーパーポイントを獲得することができます。
また、もう少しニッチな方法で言うと、公共料金の引き落としを口座引き落としからカード払いにするのも有効な方法です。
クレジットカード払いを行うことで、カードの利用ポイントが貯まることや、家計簿をつけやすくなることなど、お金以外にもメリットがあります。
インターネット代・スマホ代の節約方法
最近では自宅にインターネット回線を引いたり、スマホを持つことは避けられなくなってきました。
こうした費用も、どうせならば安く済ませておきたいですよね。
まずはインターネット費用を節約する方法を紹介します。
一つ目の方法は、キャッシュバックの大きなプランを選択するという方法です。
最近のインターネットプランでは、工事手数料が無料になったり、数万円にもなるキャッシュバックが設けられているため、実際に書かれている利用料金よりもだいぶ安く済ませることができます。
そのため、キャッシュバックを加算した上での価格を比較していくことが節約の方法となります。
ただし、キャッシュバックの多くは契約後1ヶ月後からの手続きなどの、条件がありますので、絶対に忘れることのないようにご注意ください!
二つ目の方法は、既存の不要のオプションを解除するという方法です。
ネットを契約するときに、キャッシュバックやキャンペーンで余計なオプションをつけてしまうことがしばしばあります。
オプションの解約を忘れたままで利用を続けてしまっている場合には、余計な支出となりますので、いま一度ご自身の契約内容をご確認いただくことをお勧めします。
続いて、スマホ料金を節約する方法をご紹介します。
その方法としては、スマホプランの変更と格安スマホへの乗り換えの2つが有効です。
まずはスマホプランの変更のポイントを解説します。
ポイントは、携帯料金とパケット利用料の2点です。
例えば、ドコモの携帯料金の場合には次のようなプランがあります。
プラン名 | 月額定額料金 | 特徴 |
カケホーダイプラン | 2700円 | 国内通話が24時間無料 |
カケホーダイライトプラン | 1700円 | 5分以内の通話無料 |
シンプルプラン | 980円 | 家族内での国内通話無料 |
データプラン | 1700円 | データ通信だけ(電話機能無し) |
例えば、最も金額の大きなカケホーダイプランに加入していたにもかかわらず、5分以上の電話をしなかったり、家族以外に電話をしてこなかったとしましょう。
その場合には、カケホーダイプランやカケホーダイライトプランに変更すると、毎月1000円から1700円ほどの節約が可能になります。
電話料金の確認を終えたら、パケット代も同じように見直していきます。
ドコモのパケットパックは、大きく分けてデータ通信量に応じて変化するプランと毎月の上限が決まっているプランの2つに別れています。
- 通信量に応じて変化するプラン
プラン名 | データ使用量 | 月額料金 |
ベーシックパック | 1ギガまでの使用 | 2900円 |
3ギガまでの使用 | 4000円 | |
5ギガまでの使用 | 5000円 | |
20ギガまでの使用 | 7000円 |
- あらかじめ月々のデータ量が決まったプラン
プラン名 | データ使用量 | 月額料金 |
ウルトラデータLパック | 20ギガ | 6000円 |
ウルトラデータLLパック | 30ギガ | 8000円 |
赤く色をつけたところをみてください。ベーシックパックの場合5ギガを超えた時点で料金が7000円になります。
なので、もしベーシックパックで毎月5ギガ以上使っている場合は、上限が同じ20ギガのウルトラデータLパックにプランを変えるだけで1000円もお得になります。
自分のデータ使用料が分からない場合は、NTTドコモの公式サイトから月間データ使用量をみれるので確認してみてください。
こちらも月々のデータ通信量にあったプランにして、スマホ代を節約することが出来ます。
続いて、格安スマホへの乗り換えをご紹介します。
一般的に大手キャリアの料金プランを利用している場合の月額利用料の平均額はおよそ7000円とされています。
一方で、格安スマホの月額利用料は平均で2500円ほどとされています。
そのため、基本的に同じくらいのパケット利用料やプランを選択すると、5000円ほどの節約になると考えられます。
実際に、格安スマホの中で代表的なU-mobileのプランを見てみましょう。
通常プラン | 月額料金 | データ量 |
---|---|---|
データ専用 1GB | 880円 | 1GB |
データ専用 5GB | 1480円 | 5GB |
データ専用 LTE使い放題 | 2480円 | 無制限 |
データ専用 ダブルフィックス | 1GB以下680円、1GB超900円 | 1GB~3GB |
通話プラス 3GB | 1580円 | 3GB |
通話プラス 5GB | 1980円 | 5GB |
通話プラス USEN MUSIC SIM | 2980円 | 無制限 |
通話プラス LTE使い放題 | 2980円 | 無制限 |
通話プラス LTE使い放題2 | 2730円 | 無制限 |
通話プラス U-mobile for iPhone | 2980円 | 無制限 |
U-mobileではパケット使い放題のプランを選んだとしても、毎月3000円ほどの利用料金になりますので、非常にお得になっています。
ただし、格安スマホでは、大手キャリアのメールアドレスが利用できなかったり、通信速度が相対的に遅くなる時間帯や場所があるなどの注意点があります。
そのため、通信速度などにあまり拘らないワイトユーザーの方にとっては非常に乗り換えるメリットは大きな反面、動画を視聴する頻度が多い方にはややストレスのかかるものかもしれません。
生命保険料の節約方法
生命保険文化センター「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」によると、なんと1世帯が1年間に支払う保険料の金額は平均で38万5000円に上っています。
仮に世帯全体として20年にわたってこうした保険に加入をし続けると、770万円、30年ではなんと1155万円に達します。
マイホームやマイカーに並んで大きな買い物になる保険ですから、その選び方も慎重に行う必要があります。
そうした保険料を抑えるための方法としては、保険の見直しをするのが有効です。
保険の見直しをすることで、保険料の節約や自分にあった保障内容への変更を行うことができます。
- 保険料の節約
必要最低限の保障にすることで、それまで払っていた無駄な保険料を削減できる可能性があります。
また、同じ保障でも保険会社を変えれば、割安な保険料で済むことも。
保険料は毎月出て行く固定費なので、見直しによって月々の保険料を減らせれば、家計の節約に繋がるでしょう。
保険見直しのタイミングは、ライフステージの変化に応じて見直すべきと言われていますが、保険料が負担になってきたと感じたら、それも1つの見直しタイミングといえます。
保険の見直しのタイミングとしては、後ほどご紹介します。
- 自分にあった保障内容への変更
死亡や入院、病気など万が一のリスクの備えたり、将来必要なタイミングに向けてお金を貯蓄したり、保険は、安心して生活を送るために欠かせないものです。
しかし、どんな保障をどれだけのお金を掛けて買うべきかは、それぞれのシチュエーションによって変わります。
例えば、独身と既婚者、家族持ちでは必要な保障が変わりますし、子供が生まれたばかりなのか、独立したのかによっても備えておくべき貯蓄額は変わります。
このように長い人生の中で、いつどんな保障が必要かは常に移り変わっていきますので、保険の見直しをしてライフサイクルに合った保険を選択することが大切です。
保険の見直しのタイミングとしては次のような6つがあります。
- 結婚したタイミング
結婚をして家族を持つようになると自分だけではなく、夫婦のことを考えて保険を検討する必要がでてきます。
結婚を機に生活スタイルや働き方が変わる方も多いでしょう。
夫婦共働きか、専業主婦(主夫)になるかによって、家計に余裕が生まれる家庭もあれば、逆に引き締めなければならない家庭もあると思います。
まずは、それぞれが独身時代に加入していた保険と保障内容を確認してください。その中で不要なものは省き、これからの家族生活に適切な保障にしておきましょう。
また、結婚によって苗字が変わったり、住所が変わったりした場合は、保険の受取人、名義人変更を忘れずに手続きしましょう。いざ何かが起きた時にすぐに保険金や給付金を受けとれないということになってしまいます。
結婚のタイミングは、これからのライフプランを二人で考える良い機会です。これを機に保険についても見直してみると良いでしょう。
- 子供が生まれたタイミング
子供が生まれると、生活費や学費、養育費など色々な出費がかさみます。
そこでまず見直したいのが夫婦の死亡保障です。
死亡保障は、一家の大黒柱に万が一のことが起きた場合に、残された遺族の生活費を補填するのが目的。子供が生まれた時が必要な金額のピークです。
また、死亡保障の他にも病気やケガの時のための医療保険やガン保険、子供の学費を貯めるための学資保険なども検討した方が良いでしょう。
子供が生まれたタイミングが一番保障が必要になる時期ですが、だからといって「保険貧乏」と呼ばれるように保険に加入しすぎて家計の負担になっては仕方ありません。
一度このタイミングで保障・保険料の見直しをしておきましょう。
- マイホームを購入したタイミング
マイホームを購入したタイミングは、生命保険見直しの絶好の機会です。
住宅購入時には、大半の人が民間銀行の住宅ローンを活用すると思います。その際に加入するのが、「団体信用生命保険(団信)」です。
団信は、住宅ローン契約者が死亡・高度障害等、万が一のことが起きた場合、以降の住宅ローン支払いが全て免除される住宅ローン専用の生命保険です。
つまり、団信加入によって、いざという時の住居費を保障する必要がなくなるので、その分の保障を削ることができます。
生命保険を見直さずに払い続けていると支払い総額に大きな差が出てきます。既に加入している死亡保険金を低くすることで保険料を引き下げることができるので、ぜひ見直すことをおすすめします。
- 転職したタイミング
転職によって、収入に増減が合った場合は、生活負担にならないように保障内容を変更したり、保険料を抑える必要があります。
また、会社員から自営業になった場合、逆に個人事業主から会社員になった場合にも保険見直しの必要が出てきます。
会社員と自営業では、受けられる社会保険が大きく変わります。
例えば、自営業者では、傷病手当金と呼ばれる病気やケガで休んだ時の給付金が得られません。
その分、仕事ができなくなった時の補填を社会保険ではなく、民間の医療保険で補う必要があるのです。
また、将来受け取れる年金も遺族基礎年金だけになり、受け取り総額はダウンしますので、死亡保障の増額も検討した方が良いです。
逆に自営業から会社員になった場合は、これまで受けられなかった国の給付が適用されるので、保険見直しによって大幅に保険料を削減することができます。
- 子供が独立したタイミング
子供が独立するまでは、いざという時に残された家族生活を保障するというのが保険の大きな意味合いでした。
独立後は子供のためにではなく、夫婦二人が老後を過ごすための保険という視点に切り替えて、保障内容を見直しましょう。
子供が独立したタイミングで多いのが、定期保険から終身保険の切り替えや死亡保障額の見直し等です。
また、老後に備えて医療保険や介護保険、個人年金保険を見直す方も多くいらっしゃいます。
人生100年時代と言われ、今後、老後の生活は今まで以上に長くなってきます。夫婦がゆっくり老後を暮らせるように最適な保険を検討してください。
- 定年退職したタイミング
定年退職をする頃には、子供が既に独立している、住宅ローンの返済が終わっているなど、家族に備えた保障額が減り、代わりに老後の生活や医療費の保障割合が増えてきます。
とくに年を重ねるほど病気やケガへの対策が重要になってきます。
ご自身の健康状態を踏まえた上で、現在加入している医療保険が、必要な時に給付金が受け取れる内容になっているか今一度確認しましょう。
ただし、この時期になると持病や病歴によっては新規の保険審査が通らずに加入できないケースもあります。安易な解約や乗り換えには注意しましょう。
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