パイロットの年収が高すぎる！？大手やLCCの年収も発表

パイロットと聞くと高収入のイメージはあるけれど、実際どれくらいの収入があるのか気になる方は多いのではないでしょうか？

この記事では、パイロットの年収事情・仕事内容・なるための方法などを徹底解説しています。

特にパイロットの収入については、JALやANAなどの代表的な航空会社の年収に限らず、海外のパイロットの年収まで詳しくご紹介します。

パイロットを目指している方もそうでない方も、是非最後まで見ていってくださいね。

パイロットの平均年収は約1072万円！

厚生労働省が公表した「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの平均年収は1072.3万円（平均年齢41.1歳）となっています。

国税庁の「令和2年分　民間給与実態統計調査」より、日本の平均年収は433万円なので、パイロットの平均年収はその2倍以上であり、高水準であると言えるでしょう。

それでは、パイロットの平均年収を項目別に見ていきましょう。

【年代別】パイロットの平均年収

パイロットの年代別の平均年収は以下の通りです。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」

【都道府県別】パイロットの平均年収

次に、都道府県別のパイロットの平均年収を見てみましょう。

統計データのない都道府県については、「-」で表しています。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」

データのある都道府県だけをみてみても、都市・地方関係なく平均年収が800万円台を超える県が多い印象です。

国際線がメインの成田空港がある千葉県では、最も平均年収が高くなっています。

【経験年数別】パイロットの平均年収

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」

経験年数5年の時点ですでに年収1000万円を超えています。

経験年数に関係なく人の命に関わる責任の重い仕事に携わっているので、必然的に収入も高くなっていますね。

【企業規模別】パイロットの平均年収

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」

パイロットの生涯年収

上でご紹介したパイロットの年代別平均年収から、パイロットの生涯年収を算出してみました。

大学卒業後23歳〜60歳まで働くと仮定すると、

となりました。

代表的な航空会社のパイロットの年収

日本の代表的な航空会社に所属するパイロットの年収は、以下のようになっています。

出典：各社有価証券報告書

ANA（全日空）のパイロット

ANAは、2014年以降の有価証券報告書ではパイロットの年収を公開していません。そのため、2013年の有価証券報告書を参照しました。

ANAの有価証券報告書（平成24年4月1日〜平成25年3月31日）によると、ANAのパイロットの年収は1934万円となっています。（2013年3月時点）

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの全国の平均年収は1072.3万円となっています。そのため、ANAのパイロットは平均的なパイロットよりも860万円ほど高い収入を得ていることが分かります。（2013年3月時点）

一般的な日本のサラリーマンの平均年収433万円（国税庁「令和2年分　民間給与実態統計調査」）と比較しても、4倍以上の収入になり、非常に高水準となっています。

JAL（日本航空）のパイロット

JALの有価証券報告書（2021年4月1日〜2022年3月31日）によると、JALのパイロットの年収は1742万円となっています。

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの全国の平均年収は1072.3万円となっています。そのため、JALのパイロットは平均的なパイロットよりも700万円近く高い収入を得ていることが分かります。

一般的な日本のサラリーマンの平均年収433万円（国税庁「令和2年分　民間給与実態統計調査」）と比較しても、3倍以上の収入になり、非常に高水準となっています。

その他の航空会社・LCCのパイロット

出典：各社有価証券報告書

その他の航空会社に所属するパイロットの平均年収は上記の通りです。

ANAやJALほどではないものの、上記のような航空会社（LCCではありません）もパイロットの年収1000万円前後となっています。

一方、ジェットスターやピーチ・アビエーションなどのLCC（格安航空会社）は非上場が多く、年収情報は公開されていません。

LCCの従業員数は1000人前後となっているため、厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」の企業規模別平均年収を参考にすると、LCCの平均年収は約1047万円と推測できます。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」

海外のパイロットの平均年収

アメリカのパイロットの収入には、以下のような決まりがあります。

• パイロットの収入は機種×経験年数で決まる
• パイロットの収入は時給制
  

ここでは、アメリカのデルタ航空を取り上げて年収を見ていきましょう。

出典：Airline Pilot Central

上の表は、デルタ航空に所属するパイロットの勤続年数別・機種別の時給表です。縦軸(1~12)が勤続年数、横軸(A321など)が航空機の機種を表しています。

このように、アメリカのパイロットの収入は勤続年数と飛行機の機種で決まります。一般的には、機体が大型であるほど高収入で、機体が小型であるほど低収入になります。

また、表の最上段に「Hourly(1時間ごとの)」と書いてあることから、収入は時給制であることがわかります。

例えば、勤続年数1年のパイロットがA220という機種の航空機を操縦したとすると、時給は238ドルということになります。

1ドル=100円とすると、日本円で時給23800円となります。月70時間飛行すると仮定すると、単純計算で年収は以下のようになります。

よって、機種によってはパイロット1年目で年収が2000万円ほどになります。

上記はボーナスや各種手当を考慮していないため、実際には上記よりも年収が高くなる可能性があります。

パイロットの仕事内容は？

旅客機のパイロットの仕事内容は、地上での業務と航空機に搭乗した後の業務の二つに分けられます。

①：地上での業務

まず地上では、出発前に天気や風量などの気象データを分析しながら、航空機の管理を行う「ディスパッチャー」という係とともに、安全な飛行ルートを考えます。

それを踏まえて航空機の高さ・速さ・燃料の量などを決定し、最終的に航空機の点検まで行います。

②：航空機内での業務

航空機の搭乗したあとでは、事前に決めた飛行ルートに沿って航空機を操縦しつつ、必要に応じて地上との連絡をとります。

加えてその他の乗務員の指揮監督を行うのが機長の仕事です。

一方副操縦士は、主に機長のサポート業務を行い、機長にトラブルが発生した際に業務を引き継ぐ役割があります。

パイロットの福利厚生にはどんなものがある？

パイロットは、高年収であるだけでなく福利厚生といった制度も充実しています。

ここでは、代表的な航空会社であるJALの福利厚生についてご紹介していきます。

Employee Free Ticket（無料・割引航空券）

育児休職制度

深夜業免除措置

産前休職制度（女性のみ）

出生休暇（男性のみ）

男性の育児休暇（男性のみ）

妊娠中の常務制度（女性のパイロットのみ）

産前地上勤務制度（女性のパイロットのみ）

出典：JAPAN AIRLINES「福利厚生制度・ダイバーシティ推進」

この他にも、JALではワークライフバランスを意識した福利厚生が、役職ごとに多数用意されており、出産する女性に対して手厚い制度が多い印象です。

パイロットになるために必要な3つのステップ

旅客機を操縦するパイロット（機長）になるためには、以下の3つの資格が必要になります。

以下では、これらの資格を取得するためのステップを解説します。

ステップ①：まずは身体条件をクリアする必要がある！（年齢・身長・視力）

パイロットは多くの人の命を預かるため、安全にフライトを行う必要があります。

そのため、パイロットになるために必要な身体条件がいくつか定められています。

年齢の条件

パイロットになるための3つの資格には、それぞれ以下のような年齢制限があります。

ちなみに、資格を取るための訓練は16歳から受けることができます。

身長の条件

航空大学校の身長制限は158cm以上、自衛隊・海上保安庁の身長制限は158cm以上190cm以下となっています。

コックピットの中での操縦のしやすさという観点から、自衛隊や海上保安庁には190cm以下という上限が決められています。

視力の条件

パイロットと聞くと生まれつき視力の良い人しかなれないというイメージがあるかもしれません。

しかし、コンタクトやメガネをしていてもパイロットとして働くことができるのです。

航空会社JALは、各眼の矯正視力が1.0以上であれば応募することができます。

また、航空自衛隊は、遠距離視力裸眼で両眼とも0.1以上かつ矯正視力が1.0以上、近距離視力が両眼とも矯正視力で1.0以上とされています。

「矯正視力」というのは、メガネやコンタクトをつけた状態での視力を指します。基本的にはメガネやコンタクトをつけた状態で視力が1.0以上であれば問題ないようです。

出典：防衛省・自衛隊「航空身体検査基準」、JAPAN AIRLINES「職種別募集要項　新卒」

ステップ②：航空会社に入社する／航空大学校に入学する

航空会社に入社する

一つ目は、大学卒業後、航空会社に入社して養成訓練を受けるというルートです。

航空会社に入社するためには、筆記試験・面接・パイロットとしての適性検査を受ける必要があります。

この狭き門をくぐり抜けた人のみが航空会社の養成訓練を受けることができます。

航空大学校に入学する

二つ目は、大学で決められた単位を取得した後、航空大学校に入学して2年間の訓練を受け、航空会社に入社するというルートです。

航空大学校とは、パイロットを養成する学校のことで、北海道・宮城県・宮崎県（本校）にキャンパスがあります。

航空大学校の他にも、以下のような私立大学にはパイロット養成コースが備わっています。

航空会社や大学で養成コースをとる以外にも、海外に留学し、現地で免許を取得した上で日本の操縦免許に書き換えるという方法をとることによってパイロットになることもできます。

航空会社に入社後すぐに飛行機の操縦を行うのではなく、しばらくの間は地上勤務に就くことで、航空会社社員としての経験を積みます。

その後決められた訓練を受け、20代後半からは副操縦士として飛行経験を積み、最終的に30代後半から40代前半で機長に昇格するのが一般的なルートです。

ステップ③：資格を取る

通常、「自家用操縦士」→「事業用操縦士」→「定期運送用操縦士」の順に資格取得をしていきます。

事業用操縦士は旅客機の副操縦士になるために必要な資格で、定期運送用操縦士は旅客機の機長になるために必要な資格です。

パイロットは心身の健康が求められる

いかがだったでしょうか？

これまで見てきた通り、パイロットは日本の平均と比較しても十分に高収入の職業だと言えます。

しかし、多くの人の命を預かって働く以上、身体の健康だけでなく人並み以上の冷静さや責任感の強さが求められる職業であり、それがパイロットとして働くことのやりがいとなっています。

そうした職務における責任の重さを考えると、高収入とはいえ相応の収入であると言えるでしょう。

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