帝王切開に健康保険は適用される?妊娠中に医療保険は加入できる?

子供と夫婦

高齢出産などを理由に帝王切開をするお母さんが増えています。妊婦さんのうち、5人に1人が帝王切開で出産をしているそうです。

そうした中、「普通の妊娠・出産には保険は適用されないけど、帝王切開には適用されるの?」という疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。

今回は、帝王切開の費用が健康保険に適用されるのか、民間の医療保険に加入すべきか、そもそも妊娠中に加入できる保険があるかを解説していきます。

妊娠・出産には帝王切開だけではなく、重度のつわり、切迫早産、切迫流産などで入院する可能性もあります。

帝王切開をするつもりでなくても、急に帝王切開に変更になることもあるので、出産を控えたお母さんや、妊娠を考えている方はぜひご覧ください。

帝王切開は健康保険の対象になる?

帝王切開は健康保険の対象!ただし、適用範囲は確認

妊娠や出産は、病気やケガではありませんので、自然分娩には健康保険が適用されません。しかし、帝王切開は、分類としては異常分娩となり健康保険が適用されます。

そのため、帝王切開にかかった費用の内、自己負担3割となり、残り7割は健康保険でカバーされます。

なお、手術代や投薬代は健康保険が適用されますが、入院中の食事や差額ベッド代は全額自己負担となるので注意が必要です。

健康保険に加入していれば貰える手当・給付金

帝王切開に際してもらえる主な国からの手当・補助金は、出産手当一時金高額療養費です。

それぞれの内容を簡単に説明します。

  • 出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険が効かない出産費用の負担を軽減を目的とした制度です。

出産育児一時金は、自然分娩であっても、帝王切開などの異常分娩であっても支給されます

また、残念ながら死産・流産となってしまった方も、妊娠4ヶ月以降であれば支給対象です。

赤ちゃん一人につき出産費用として、一律42万円支給されますが、産科医療保障制度に加入していない医療機関で出産すると、40万4000円の支給に減額されます。

なお、出産育児一時金は、出産費用が42万円(または40万4000円)未満であっても満額支給されます。

  • 高額療養費制度

高額療養費制度は、健康保険が適用される医療費のうち自己負担費用が一定の上限を超えた時、その超えた分が支給されるという制度です。

高額療養費制度は、健康保険が適用される費用のみに適応されるということですので、普通の妊娠・出産は対象外になります。

ただ、帝王切開や切迫早産などの異常分娩は治療が必要とみなされ、その費用が高額療養費制度の対象になります

高額療養費制度を活用した時の1ヶ月あたりの自己負担金額は以下の通りです。

自己負担限度額については、69歳以下と70歳以上で変わるのですが、今回は出産に関してですので、69歳以下の場合を解説します。

所得区分1か月の自己負担限度額
年収約1,160万円以上

=標準報酬月額:83万円以上

自己負担額:252,600円+(医療費ー842,000円)×1%
年収約770万~1,160万円

=標準報酬月額:53万~79万円

自己負担額:167,400円+(医療費ー558,000円)×1%
年収約370万~770万円

=標準報酬月額:28万~50万円

自己負担額:80,100円+(医療費ー267,000円)×1%
年収約370万円未満

=標準報酬月額:26万以下

自己負担額:57,600円
住民税非課税者35,400円

(厚生労働省のホームページより作成)

上記の金額を超えた分に関しては、国が負担をしてくれます。

下記の記事では、高額療養費制度の申請や還付のタイミングをご説明しています。宜しければ、合わせてご覧ください。

帝王切開にかかる費用はいくら?医療保険には加入するべき?

帝王切開などの異常分娩の場合、自然分娩と比べて入院日数が長くなることから医療機関で計算される出産費用は自然分娩よりも高くなることがあります。

ただし、妊婦の自己負担額でいうと帝王切開には手術自体に健康保険が使えて、前述した高額療養費制度などがあるので結果的な自己負担額は自然分娩と同じ程度になることもあります

なお、手術料・入院料・投薬料などの保険診療にかかるお金は健康保険の対象になりますが、差額ベッド代、食費、分娩費などは保険対象外で全額自己負担となります。

健康保険のみでもそれなりの保障はされるので必ず医療保険に入らなければいけないというわけではありません。

ただし、妊娠・出産時には何が起きるかわかりません。

民間保険に加入していれば、入院が長引いた時の入院給付金や特別な手術が必要になった時など、万が一の時の手術給付金が受け取れるので不安な方は加入を検討しても良いと思います。

次からはそもそも妊娠が発覚した後に医療保険に加入することはできるのか?という疑問について解説していきます。

妊娠中でも医療保険に加入できる?

妊娠してから医療保険に加入することはできるのでしょうか?

妊娠中は保険加入を断られるケースもある

妊娠が発覚してから保険に申し込もうとすると、加入を断られたり、加入できても条件付きというケースが多くあります。

妊娠・出産は、妊娠高血圧症候群や切迫流産、切迫早産、前置胎盤、そして帝王切開と、さまざまなリスクが高まりますのでどこまで保障対象となるかは保険会社によって異なります。

保険会社によっては、妊婦の方向けの保険もありますので、既に妊娠をされている方はそのような商品を探してみてください。

加入期限はいつまで?妊娠何周目まで加入できる?

ただし、妊婦向けの保険商品といっても加入できる期間には期限があります。

各商品によって詳細は異なりますが、例えば、帝王切開にも対応しているABC小学短期保険会社の商品の場合は、妊娠19週目まで保険に加入できます。

新ABCおかあさん保険Ⅱの保険料や加入期限

保険料
  • 20歳~24歳:1660円/月
  • 25歳~29歳:1920円/月
  • 30歳~34歳:2220円/月
保険への加入期限
  • 妊娠19週目まで
入院給付金
  • 5000円/1日(最大30日)
帝王切開などの手術給付金
  • 50000円/1回

妊娠・出産費用について悩んだらプロに相談してみよう

出産は、どういったやり方であれ、人生で最も大事な出来事の一つですので、万全の態勢で臨みたいですよね。

できれば、妊娠・出産時の医療保険は色々な制約があるので、一人で自分に合った保険商品を見直すのは大変です。

そんな時は、プロのファイナンシャル・プランナーが複数の保険商品の中から、皆さんの健康状態やライフプランに合わせた保険を見つけてくれる保険の無料相談サービスがおすすめです。

特定の保険会社だと、自社に妊婦向けの商品がなければそこで提案は終了していますが、複数の保険商品を取り扱っている代理店であれば、本当に必要な保険を探すことができます。

おすすめは、妊娠・出産時の保険や家計の見直しを無料相談できる「保険チャンネル」。

現状の家計と子育てプランを踏まえた上で幅広い相談をすることができるので、家族が増えた時の保険加入・見直しにはぴったりです。

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