お子さんが生まれたタイミングでこれまでの保険を考え直す方も多いのではないでしょうか？
そもそも「赤ちゃんに保険は必要？」「学資保険、医療保険、生命保険、どれに加入したらいい？」などわからないご両親もいると思います。
今回は、赤ちゃんが生まれた時に検討するべき保険や必要性を解説していきます！
- 赤ちゃんが生まれたらとりあえず学資保険に入るべき？
- 赤ちゃんに医療保険や生命保険や必要なの？
- そもそも国の医療補助や手当はいくら出るの？
こうした疑問をお持ちのパパママに役立つ内容になっています。
それでは学資保険、医療保険、生命保険の順番で確認していきましょう。
赤ちゃんができたらまず学資保険！は正しい？加入するならいつ？
学資保険とは、毎月コツコツと保険料を支払って、18歳など特定の時期に満期金を受け取ることができる保険のことです。
子供の教育資金の積み立てのために定期預金ではなく、利回りを考えて学資保険の加入を検討している夫婦も多いのではないでしょうか。
子育て費用は、保育園・幼稚園から大学まで通わせる場合、ずっと公立の場合で1,200万円〜1,300万円程度、ずっと私立に通わせた場合2,500万円〜2,700万円程度かかると言われています。
学資保険を活用することで、保険料という形で自動的に教育資金を積み立てることができるので、自分たちだけで貯金していけるか不安という方は向いている貯蓄方法といえますね。
ただし、ひと昔前の高金利時代には学資保険は効率的な貯蓄手段でしたが、低金利時代となった現在は学資保険だけではなく、他のドル建て保険や変額保険で積立したり、といった選択肢の方が利回りが良いケースもあります。
中には、支払った保険料よりも受け取る満期金の方が少ない、いわゆる「元本割れ」してしまう学資保険などもあります。
子供が生まれたらまず学資保険と暗に考えるのではなく、返戻率や必要な保障をしっかりと調べないと損をしてしまうことがあるので注意が必要です。
学資保険は、出産前・妊娠中から加入できる
一方「強制的に教育費を貯められる」「取り崩しが防げる」という点は、やはり学資保険のメリットといえます。
では、学資保険を検討するとしたらいつから加入を考えるのが良いのでしょうか？
一般的に保険料は契約者の年齢が若いほど、保険料が安くなります。
もちろん、ご家庭の収入状況や教育プランにもよるので一概にはいえませんが、月々の保険料をなるべく安くするなら、早めに加入した方が金額面ではメリットがあります。
最も早い加入時期は、お子さんが生まれる前から、具体的には、出産予定日の140日前・妊娠6ヶ月目から加入可能です。
これからお子さんが大きくなるにしたがって様々な費用がかかってきますので、なるべく保険料を安くして、早めに払込を終えたいという方は、こうした制度を利用するのも１つの手です。
学費を貯めるなら学資保険以外の選択もある
学費・教育費を貯蓄するためには、何歳までにいくら貯めるかを決めて、それから具体的な商品選定を行うのが良いと言われています。
一般的には、高校・大学の進学時に向けて貯めることが多く、特に大学入学時が最も学費負担が増えるので、18歳を目処に教育資金を貯蓄しようという親御さんが多いです。
例えば、18歳までに300万円を貯めると決めたら、学資保険に限らず、「低解約返戻金型の終身保険」を活用したり、NISA・積み立てNISA、投資信託でお金を貯めるといった選択肢もあります。
例えば、低解約返戻金の終身保険では、利回りは学資保険と同じ、中にはそれ以上のものもあるので、現在生命保険に加入中の方は一度プランを見直してみるといいかもしれません。
教育費用は子供を公立に行かせるか、私立に行かせるか、によっても大きく変わります。それぞれのご家庭のライフプランに合わせて、計画的にお金を貯めていくようにしてください。
以下では詳しい教育費の貯め方をご紹介していますので宜しければご参考になさってください。
赤ちゃんに医療保険は必要？加入するメリットはある？
次は医療保険について解説していきます。そもそも赤ちゃんや子供の医療費には国の助成制度があるので、まずはそれらの制度を知った上で医療保険への加入を検討してみてください。
自治体が提供している子供の医療費助成制度で自己負担は軽い
国が定めているルールとしては、小学校入学前までの子供の医療費は2割(以降は3割)と定められています。
また、上記の加えて各市区町村が上乗せして助成を行ってくれているので、子供の医療費における自己負担額は少ないといえます。
市区町村によって、何歳まで医療費助成を行うか、いくら補助してくれるかは変わってきますが、例えば、東京23区であれば中学3年まで入院・通院の自己負担額を全額補助してくれて、所得制限もありません。
入院・通院以外の医療費は自己負担になるので注意
公的な制度があったとしても、赤ちゃんが入院をする際には全く自己負担がないわけではありません。
例えば、入院中の食事代や差額ベッド代、病院までの交通費、予防接種代、薬を飲ませる容器代、タオルやガーゼといった備品費用は自分で負担する必要があります。
またお子さんに先天的な疾患があるならば、将来的にも医療費がかかってくる可能性があります。
子供の医療保険は2つのポイントで考えよう
上記のように国や自治体の医療助成が充実していますが、お住まいのエリアによって補助が出る年齢が変わってきたり、補助対象にならない費用などもあります。
そこで、子供の医療保険を考えるのであれば、「①掛け金が安く最低限の保障がついている保険」または「②子供の将来を見越して独立後も使える保障のしっかりした保険」の2つのポイントで考えてみてはいかがでしょうか。
手厚い保障はいらないけど万が一のために最低限の保険に入っておきたいという方は、民間保険だけではなく共済保険を選択肢に入れる手もあります。
共済は、一般的な保険会社と違い営利を目的としていないため、安い掛け金(保険料)で利用することができ、入院給付金や手術共済金が必要に応じて支給されます。
保障を受けるには、共済を運営する組合員になる必要がありますが、組合員の負担額は数百円程度です。
「コープ共済」「都民共済・県民共済」「全労済」「JA共済」などが有名ですね。
また、年齢が若い時に保険に加入しておけば保険料が安く済むので、子供が独立してからも使える保険に今のうちから加入しておくとお子さんが大きくなった時に役立ちますね。
赤ちゃんに生命保険(死亡保険)は必要？
最後に生命保険についてご説明をしていきます。
基本的には不要と考えるパパ・ママが多い
生命保険とは本来、一家の大黒柱である方が万が一働くことが出来なくなった場合に残された家族のために加入します。
なので本来の意味で考えると、赤ちゃんは生命保険加入する必要はありません。
学資保険や医療保険と違い、赤ちゃんの時に生命保険に加入というのは全体としては少ないようです。
生命保険を将来のプレゼントにする家庭もある
しかし、最近では生命保険を利用して子供が大人になった時にまとまったお金としてプレゼントするケースがあります。
たとえば、0歳から生命保険に加入をし、子供が働き始めるタイミングで保険の名義を親から子ども自身に変更します。
そうすると、子どもは社会人1年目ながら20年間保険に加入し続けている実績を持つことが出来るのです。万が一、途中でまとまったお金が必要であれば解約することもできます。
結婚や独立など、将来子供にお金が必要になった時のために生命保険をプレゼント、はちょっと意外だったのではないでしょうか。
子供が生まれたら必要な保障も変わる！これまでの保険を見直してみよう
赤ちゃんが誕生したことで、これから生活スタイルや将来設計も大きく変わってくると思います。
今回は、赤ちゃんの保険について解説してきましたが、お子さんが生まれたことで、お父さんお母さんに万が一のことがあった時や怪我や病気で働けなくなった時に必要な保障額が変わってきます。
保険はその時のライフステージに合わせて保障やプランを見直すことが大切です。
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子供の将来を思うと、保険について不安に感じるパパ・ママも多いと思いますが、世帯状況や今後のマネープランに合わせて最適な保険を見つけていただけると幸いです。
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