赤ちゃんに医療保険・生命保険は必要?学資保険はいつ加入するべき?

子供

 

子供が生まれたばかりのパパ・ママからよくある質問が、「赤ちゃんに保険は必要?」「保険はいつから加入すればいい?」といった保険に関するものです。

 

医療保険・生命保険(死亡保険)・学資保険は0歳から加入することができるため、新生児の時から保険に加入することができます。

 

といっても、赤ちゃんが入るべき保険はどれかわからないというご両親が多いと思いますので、今回は、赤ちゃんに必要な保険をご紹介していきます。

 

具体的に、それぞれの保険が必要かどうかをはじめ、いつ加入するのがおすすめなのか、国・自治体から補助される医療費助成制度はどんな内容か、について解説します。

 

それでは、学資保険、医療保険、生命保険の順で見ていきましょう!

 

赤ちゃんの学資保険、加入するならいつからがベスト?

ハートの雲

妊娠・出産に伴って、子供の教育資金の積立(貯蓄)のために定期預金ではなく、利回りを考えて学資保険の加入を検討し始めている夫婦も多いのではないでしょうか。

 

ここでは学資保険を利用するにあたっての注意点や保険加入のタイミングをご紹介します。

子供が生まれたら学資保険、という考えは注意が必要?

子供が生まれたから、将来の教育費を貯めるために学資保険に入ろう!とお考えのご家庭は多いと思います。

 

たしかにひと昔前の高金利時代には、学資保険で教育資金を貯める有効な手段でしたが、低金利時代となった現在はそうとも言えません。

 

というのも、支払った保険料よりも受け取る満期金の方が少ない、いわゆる「元本割れ」してしまう学資保険も増えてきているからです。

 

学資保険には、大きく「積立(貯蓄)機能」と「保障機能」の2つの機能があります。

 

積立は、毎月コツコツと保険料を支払うことで、18歳など特定の時期に満期金を受け取ることができる貯蓄機能のこと。保障機能は、払い込み期間中に、パパが死亡した場合に、その後の保険料支払いが免除され、満期になったら予定通りの満期金がもらえる機能のことを指します。

 

昔は保障もついて、積立機能もついて、返戻率(支払った金額と受け取る満期金の割合)の高い商品も多かったのですが、近年は状況が変わっています。

 

学資保険に医療保障をつけたり、親が死亡した際に満期金と別に受け取れる育英年金保障やその他の保障(傷害や災害保障)をつけると元本割れのリスクが一気に高まります。

 

保険商品の選び方に注意しないと損をしてしまうことがありますので注意しましょう。

学資保険は、出産前・妊娠中から加入できる!

しかし、「強制的に貯蓄が出来る」「取り崩しが防げる」という点は、学資保険のメリットといえます。

 

学資保険に加入する際は、タイミングも重要です。実は、学資保険はお子さんが生まれる前から加入できる商品(出生前加入)があるというのをご存知でしたか?

 

具体的には、出産予定日の140日前、妊娠6ヶ月目から加入ができます。

 

妊娠中から学資保険に加入するメリットとしては、①出生前から親の死亡保障がつけられる②保険料が安くなる可能性がある、の2点です。

 

死亡保障は、前述した、親が死亡してしまった時に以後の保険料支払い免除でかつ、満期金の受け取りができる機能です。これは出産前の契約でも適用されます。

 

また、保険料は、契約者と子供の年齢によって算出されるため、妊娠中に契約することで親の年齢が1歳下がるのであれば、保険料が安く済む可能性があります。

 

ただし、出生前加入の場合は、産後に赤ちゃんの名前・誕生日を追加で登録する手続きが必要になるため、手続きは多少面倒かもしれません。

 

学費を貯めるなら学資保険以外の選択も

学資保険は、学費・教育費を貯蓄するための一つの手段です。

 

まずは、何歳までにいくら貯めるかを決めて、それから具体的な商品選定を行うのがおすすめです。

 

高校・大学の進学時に向けて貯めることが多く、特に大学入学時が最も学費負担が増えるので、18歳を目処に教育資金を貯蓄しようというご家庭が多いです。

 

例えば、18歳までに300万円を貯めると決めたら、学資保険以外にも、同じ保険で「低解約返戻金型の終身保険」を活用したり、保険以外にNISA・積み立てNISA、投資信託といった選択肢もあります。

 

低解約返戻金の終身保険では、利回りは学資保険と同じ、中にはそれ以上のものもあるので、生命保険に加入している親御さんはプランを見直してみるといいかもしれません。

 

教育費用は子供を公立に行かせるか、私立に行かせるか、によっても大きく変わります。それぞれのご家庭のライフプランに合わせて、計画的にお金を貯めていくのが大切です。

 

赤ちゃんに医療保険は必要?入るメリットはある?

家族

新生児がかかる病気や入院確率は?

パパ・ママ必見。赤ちゃん(新生児・0歳児)がかかる病気や入院確率をご紹介します。

 

《赤ちゃんがかかる病気の例》

  • 麻疹
  • 風疹
  • プール熱(咽頭結膜熱)
  • 手足口病
  • おたふくかぜ
  • インフルエンザ
  • 乳幼児嘔吐下痢症
  • ウイルス性胃腸炎(ノロウイルス等)
  • 溶連菌感染症
  • ヘルパンギーナ
  • 水疱瘡
  • 百日咳

 

一般的に、生後6ヶ月まではママの母乳からもらった免疫に守られて病気にかかりづらいと言われています。しかし、免疫で防げない病気や6ヶ月目以降に病気にかかるケースも考えられます。

 

実際にデータとしてみると、厚生労働省による「平成26年(2014)患者調査の概況」によれば、0歳児が入院する人数は人口10万人あたりで1,062人となっています。

 

ですから、およそ100人に1人の赤ちゃんは何らかの事情で入院をするという事になります。

 

確率としては1%ですが、やはり心配事も多い時期なので、不安ですよね。

自治体の助成制度で医療費負担は少ない

赤ちゃん(0歳児)のケガや病気は、国・自治体から医療費補助がでるのを知っている人は多いと思います。

 

実質的に自治体の助成補助は充実しているため、医療費の自己負担額はそこまで高くなりません。

 

ここでは、赤ちゃんの病気を支えてくれる2つの公的保障をご紹介します。

 

①乳幼児医療費助成制度

日本では、国民皆保険制度という仕組みが設けられており、保険料を納めている国民は医療行為を受けた際に、自己負担額が実費よりも少なく抑えられるようになっています。

 

今回紹介する生後間もない赤ちゃんの場合には、自己負担額はかかった医療費の2割となります。(6歳までの未就学児の医療費負担は2割、それ以降は3割)

 

さらに乳幼児の場合には乳幼児医療費助成制度という仕組みが整えられています。

 

乳幼児医療費助成制度を利用することで、通常の健康保険に更に上乗せして公費による助成を受けらるようになり、赤ちゃんの受診などにかかる自己負担を減らすことができるのです。

 

補助の大きさは自治体によりますが、無料だったり数百円の自己負担で病院や薬局にかかることができるのです。

 

ですから、万が一赤ちゃんが重大な病気になったときでも、治療が保険適用対象の範囲内であれば、膨大な医療費の支払いが必要になってしまうというケースは避けられます。

 

また、この乳幼児医療費助成制度、東京23区であれば中学3年生まで対象となります。自治体によっては、高校3年生まで対象になることもありますので、気になる方お近くの市役所・区役所に問い合わせてみてください。

 

②高額療養費制度

高額療養費制度とは、医療費が自己負担限度額を超えた際に、限度額を超えた分が健康保険から戻ってくるという制度です。

 

例えば、年収400万円の人で、年間医療費の総額が100万円だった場合、窓口負担は30万円、そこから自己負担上限額である約9万円以上の分、つまり約21万円は高額療養費制度が適用になり、戻ってきます。

ただし、通院・入院には医療費以外のお金もかかる

公的な制度があったとしても、赤ちゃんが入院をする際には全く自己負担がないわけではありません。

 

例えば、入院中の食事代や差額ベッド代、薬を飲ませる容器代、タオルやガーゼといった備品費用、赤ちゃんをあやすための絵やおもちゃは自分で負担する必要があります。

 

また、仮に入院が必要でなくとも以下のケースの場合には、医療保険の加入を検討した方がいいかもしれません。

 

  • そもそも乳幼児医療費助成制度が充実していない地域にお住まいであるケース
  • お子さんに先天性の疾患がある可能性があるケース

 

上のケースの場合、自治体によって支援金額の大きさはまちまちです。

 

特に地方にいくとなかなか充実したサポートが受けられないケースが多いので、その場合には公的な補助はあまり期待せず、自ら医療保険に入る必要があります。

 

また、生まれてきたお子さんに先天的な疾患がある可能性があるならば、将来的にも医療費がかかってくる可能性があるので早めに医療保険に加入しておくとよいでしょう。

 

また、補足となりますが、病気以外に、子供の怪我や事故も心配という親御さんは多いと思います。

 

子供が少し成長すると、擦り傷や捻挫、場合によっては骨折や何針も縫う怪我をするかもしれません。

 

ケガで入院・通院する際に補償となるのが「傷害保険」で医療保険とは違い「損害保険」の一種です。

 

他には、子供が遊んでいて友達を怪我させてしまった、他人の家の窓を割ってしまった、という時のための「損害賠償責任保険」もおすすめです。

 

損害賠償責任保険は、だいたい損害保険とセットでついてくるので火災保険・家財保険・自転車保険・自動車保険に加入している人は、オプションを確認してみましょう。

医療保険の加入は出産後すぐがおすすめ!

医療保険は、既往歴や持病・疾病有無によって加入できるかどうか、保険料が大きく変わります。

 

ですから、医療保険に加入をする際は、赤ちゃんが生まれてからなるべく早く入ることをおすすめします。

 

生まれた直後になにか持病や疾病が発覚すると、医療保険に入れない、という事態にもなりかねません。もし医療保険に加入することを検討するのであれば、出産前の段階から準備をしておくとよいでしょう。

 

赤ちゃんの医療保険は共済がおすすめ!

赤ちゃん

多くの場合、赤ちゃんにかかる医療費は公的な補助で充分まかなうことが出来るものとなっています。

 

ですから、上であげたケースに該当しないお子さんの場合には特段、医療保険に加入する必要はないでしょう。

 

ただ、どうしても心配だというかたは保険料が安めの医療保険に加入しておくとよいでしょう。

 

例えば、県民共済や都民共済といった共済保険であれば、保険料が民間保険よりも安いうえに、カバーできる範囲も広いためあらゆる不安に対処できるものとなっています。

 

ここでは、共済保険について解説をしていきます。

共済とは?

そもそも共済とは、協同組合等の非営利団体が手がける保険のことです。

 

一般的な保険会社と違い営利を目的としていないため、安い掛け金(保険料)で利用することができます。

 

保障を受けるには、共済を運営する組合員になる必要がありますが、組合員の負担額は数百円程度などで負担は大きくありません。

 

また、年齢が上がっても掛け金が上がらない、利益がでたら配当金(割戻金)がある等の理由から子育てママからの人気も高いです。

共済保険にはどんな種類がある?保険料はいくら?

共済の運営元は色々な種類がありますが、4大共済と呼ばれる以下の4つの運営組織が有名です。

  • ①コープ共済
  • ②都民共済・県民共済
  • ③全労済
  • ④JA共済

 

今回はこの中でコープ共済の保険を見ていきたいと思います。

コープ共済

コープ共済は、全国の生活共同組合(生協)と日本生活共同組合連合会が一緒に提供している共済です。

 

医療保障をメインとした共済には、「たすけあい医療コース」があります。0歳から加入ができて、掛け金は月額わずか1,000円。通院に対しては1日1,000円、入院には1日2,000円の保障がつきます。

 

コープ(生協)で食品配達を頼んでいる家庭は、配達担当の方に相談してみるのが良いでしょう。

赤ちゃんに生命保険(死亡保険)は必要?

遊ぶ男の子

 

基本的には不要と考えるパパ・ママが多い

生命保険とは本来、一家の大黒柱である方が万が一働くことが出来なくなった場合に残された家族のために加入します。

 

ですから、生命保険の本来の意味で考えると、赤ちゃんは加入する必要はありません。

 

学資保険や医療保険と違い、赤ちゃんの時に生命保険に加入というのは全体としては少ないようです。

生命保険を将来のプレゼントにする家庭もある

しかし、最近では生命保険を利用して子供が大人になった時にまとまったお金としてプレゼントするケースがあります。

 

たとえば、0歳から生命保険に加入をし、子供が働き始めるタイミングで保険の名義を親から子ども自身に変更します。

 

そうすると、子どもは社会人1年目ながら20年間保険に加入し続けている実績を持つことが出来るのです。万が一、途中でまとまったお金が必要であれば解約することもできます。

 

結婚や独立など、将来子供にお金が必要になった時のために生命保険をプレゼント、はちょっと意外だったのではないでしょうか。

 

妊娠・出産時に使える手当・給付金を紹介!

ヒント

 

赤ちゃんを育てることは肉体的にも、経済的にもかなりハードです。

 

だからこそ、ママやパパのみなさんは公的なサポートをフル活用してください。

 

では、妊娠・出産時にもらえる補助をいくつかご紹介します!

 

①出産育児一時金

出産にかかる費用の大部分を支えてくれるのがこの出産育児一時金です。

 

健康保険か国民健康保険に加入しており、妊娠4ヶ月以上で出産した場合には、子供一人につき42万円の手当を受けることができます。

 

これは病院に直接支払われるので、もしこれよりも多く費用がかかっていた場合には差額分だけを負担することになります。

 

②出産手当金

働く女性にとって嬉しいのが出産手当金です。

 

健康保険に加入していれば、出産に際して一時的に所得がなくなってしまっても、出産の前42日間と出産後の56日分の計98日間に渡っては給与の3分の2が支給されることになっています。

 

③妊婦健診の補助

自治体によっては無料で妊婦健診を行なっているところもあります。

 

また、母子手帳とともに補助券を配布している自治体も多いようです。

 

以上です。

 

赤ちゃんの誕生は、夫婦にとって最も幸せな出来事だと思います。子供の将来を思うと、保険について不安に感じるパパ・ママも多いと思いますが、本記事の内容を参考にして、世帯状況や今後のマネープランに合わせて最適な保険を見つけてください。