バレンタインの経済効果はいくら?ホワイトデーや海外の事情は?

毎年2月14日にあるバレンタインデー。

日本では女性が男性にチョコレート等をプレゼントするという行事でしたが、現在では様々な形が見受けられます。

そんな多様化しているバレンタインデーですが、その経済効果はどれぐらいなのでしょうか?

また、ホワイトデーやハロウィン、クリスマスの経済効果はバレンタインデーと比べて大きいのでしょうか?

そこで今回は、バレンタインデーの経済効果を始め、その他の行事の経済効果と、おまけで海外のバレンタイン事情を紹介します。

ぜひ最後までご覧ください。

また、記事中に出てくる経済効果は、すべて日本記念日協会のサイトを参考にしています。

バレンタインデーの経済効果はいくらぐらい?これまでの推移を表で紹介

さて、バレンタインデーの経済効果はいくらぐらいなのでしょうか?

日本記念日協会によると、2019年度のバレンタインの経済効果は1260億円でした。

また、2012年以降のバレンタインデーの経済効果の推移は以下の通りです。

西暦バレンタインデーの経済効果
2012年1,380億円
2013年1,310億円
2014年天候不順(雪)のため不明
2015年1,250億円
2016年1,340億円
2017年1,385億円
2018年1,300億円
2019年1,260億円

ここ数年のバレンタインの経済効果は1200億円~1300億円といったところでしょうか。

ただ、2018年以降、2年連続で経済効果が減少していますね。

なぜ、バレンタインデーの経済効果は減少傾向なのでしょうか?

バレンタインデーの経済効果が減少している理由は?

バレンタインデーの経済効果が減少している理由をいくつか考えてみました。

  • 他人に関心がない人が増えた

「一人○○」といった言葉が増えたように、自分が持てる時間とお金を、できるだけ自分自身に使いたいという人が増えたことは、バレンタインデーの経済効果が減少している大きな理由ではないでしょうか。

この傾向は男性・女性どちらかというわけではなく、若者を中心に広がっていますね。

  • そもそも恋愛ができるほど余裕がない

恋愛しているほどの余裕がない人も多いのかもしれません。

こちらも男女ともに、そもそも恋愛できるほどの時間的・経済的余裕がない人も、多いでしょう。

特に若者層が、恋愛・結婚が満足にできるほどの給料・お金がないという事態は、バレンタインデーの経済効果以前に、国として考えるべき問題といえるでしょう。

  • 世間・メディアの関心が恵方巻に移った

日本のバレンタインデーの文化について、諸説ありますが1980年代半ばから始まったと言われています。

そして義理チョコ・友チョコ・ご褒美チョコ等、様々な形をとってきたわけですが、近年は特に変わりなく、マンネリ化しています。

そんな中、ここ数年存在感を増しているのが恵方巻です。

スーパーの商戦やメディアの取り上げもあり、近年は恵方巻の方が、2月前半の行事として印象深いという人も多いのではないでしょうか。

ユニークな恵方巻も登場してきており、お菓子業界は、何か新鮮でユニークなものを打ち出す必要があるかもしれません。

ホワイトデーやハロウィン、クリスマスの経済効果はどれぐらい?

それでは、バレンタインデーの経済効果と比べられる、ホワイトデーやハロウィン、クリスマスの経済効果はどれぐらいなのでしょうか?

ホワイトデーの経済効果

ホワイトデーの経済効果はどれぐらいなのでしょうか?

日本記念日協会によると、2018年のホワイトデーの経済効果は、約530億円だったそうです。

バレンタインデーに比べるとずいぶん少ないですが、以前はかなり拮抗し、バレンタインデーの経済効果を抜く勢いだったそうです。

その理由は単純に、一人頭の消費金額が大きかったからです。

バレンタインデーに本命のチョコをもらった方は、そのお返しを2倍以上の単価で返すことが多く、それがホワイトデーの経済効果が高かった原因でしょう。

しかし、バレンタインそのものの失速に伴い、ホワイトデーの経済効果も下がっています。

ハロウィンの経済効果

次に、2011年、2014年~2018年のハロウィンの経済効果の推移を見ていきます。

西暦経済効果
2011年560億円
2014年1,110億円
2015年1,220億円
2016年1,345億円
2017年1,305億円
2018年1,240億円

ハロウィンの経済効果は、バレンタインデーの経済効果とほぼ同じといったところでしょうか。

ただこちらも、減少傾向がありますね。

その理由はいくつか考えられますが、渋谷のイベントでの問題等、ハロウィン自体のイメージが落ちたのが大きな原因かもしれません。

特に女性の方は、痴漢の問題もあり、怖いという印象を持つ人も多いでしょう。

クリスマスの経済効果

最後ににクリスマスの経済効果を紹介します。

クリスマスの経済効果は、現在何と6740億円ハロウィンやバレンタインの経済効果と比べても、次元が違う高さですね。

ただ、クリスマスの経済効果はこれでも下がった方のようです。2005年の数値が出てきましたが、2005年のクリスマスの経済効果はなんと1兆1,000億円でした。

しかし、その後サブプライムローン問題が発生し、現在の数値まで落ち着いたと言います。

落ち着いたといっても、ほかの行事の経済効果に圧倒的な差をつけているわけですから、クリスマスの日本における大きさがわかりますね。

海外のバレンタイン事情を紹介!日本と比べるとどう違う?

最後に、海外のバレンタイン事情を紹介します。

  • アメリカ

アメリカでは、男性が女性に気持ちを伝える日としてバレンタインデーがあるそうです。

送るものはチョコレートに限らず、アクセサリーやジュエル、ディナーなど様々です。

平均で1万円以上使うらしく、経済効果も日本より大きそうですね。

また、ホワイトデーはありません。

  • イタリア

イタリアでは、男性が・女性がなど、どちらかが告白する人決まっているわけではないようです。

ただ、国民性として、女性にマメな方が多いらしく、男性からお誘いすることが多いみたいですね。

また、バレンタインデーをきっかけに、プロポーズする男性もいるみたいです。

  • 台湾

台湾もイタリアと同じく、どちらかが何かをするという文化はないようです。

一緒にご飯を食べたりして過ごすことが多いようで、ホワイトデーもないです。

ただ、台湾には旧暦の7月7日に「情人節」というものがあり、バラを送るのが主流みたいですね。

どちらかというと、この「情人節」の方が、台湾のバレンタインデーとしてはメインの行事のようです。

世界中でバレンタインデー、またはそれに準ずるものもありますが、国や地域によってさまざまな形がありましたね。

世界と比較すると、やはり日本のバレンタインデーはやや慎ましい印象を受けます。

それは美徳でもありますが、思い切って攻めてみるのもいいかもしれませんね。

暮らしに役立つお金の情報を無料でお届けしています!