2018年も凄まじい猛暑日が続いていますね。
すでに40度を超える地域がいくつも記録されており、歴史的な暑さとなっています。
また、都心ではアスファルト舗装された場所がほとんどなので、体感気温は気象庁の発表する気温よりもずっと高くなっています。
熱中症や脱水症状を防ぐためにも、こまめな水分補給や休憩は大切です。
こうした猛暑日が続くと、日本の経済成長率が0.2%上昇するとの算出も出ています。
今回は夏の暑さと日本の経済成長がどう関係しているのかをわかりやすく解説していきます。
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猛暑が続くと消費行動が活発になる！？消費が拡大する品目は！？
真夏の暑い日が続くと、今までは我慢できていたり、購入する必要のなかったものまで買ってしまうことが増えていきます。
こうした消費行動の拡大は、各分野での売り上げを向上させることから日本経済を活性化させることに繋がります。
では具体的にどういった品目の消費が拡大していくか見ていきましょう！
飲料・食品
まずは何と言っても飲料や食品です。
今までは自動販売機では飲み物を買わないというポリシーだった人も、この暑さではついつい自動販売機を利用してしまうのではないでしょうか？
また、こまめな水分補給が必要なので外出先でも飲み物を購入する機会は自然と増えていきます。
飲み物だけでなく、アイスやかき氷などの冷たい食べ物の消費もこの時期には加速しますね。
こうした暑さ対策の食品や飲み物はあまり節約しすぎず、必要だと感じたらしっかりと摂取することを心がけましょう！
電化製品（エアコン・扇風機など）
次に紹介するのは電化製品です。
中でもエアコンや扇風機などのニーズが向上します。
エアコンは電気代がたくさんかかるイメージですが、最新の機器ともなると今までのモデルよりずっと電気代を抑えられるものも発売されています。
そのため、電気代を節約したいという人は、古いエアコンを最新のものに変えることで、節約ができるケースもあります。
また、最近ではデスクなどで使える小型の扇風機も人気ですね。
夏の暑さをしのぐための電化製品は各社が新製品を発表しているので注目したいですね。
化粧品・制汗用品
暑い日が続くと当然汗をかくことも増えてきますよね。
汗をかくたびに着替えることはなかなか難しいので、汗を抑えたりケアする用品の需要も高まっていきます。
最近では汗拭きシートやスプレータイプのもの、塗るタイプの制汗剤など商品のラインナップも幅広くなっています。
電気・エネルギー
最後に紹介するのは何と言っても電気使用量ですよね。
最近では学校でエアコンをつけるべきかどうかの議論がなされているように、日本全体で電気の使用拡大は大きな関心ごとになっています。
室内であっても熱中症になる危険性もあるので、室内であっても安心せずに過ごしやすい環境を作っていくことが必要になります。
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気温と家計消費の関係は！？気温が1度上がると◯億円の経済効果！？
気温と家計消費の関係性は！？
ここまで暑い日が続くと家計の消費が伸びていくと解説しました。
では全体として実際にどのくらいの経済効果があるのでしょうか！？
第一生命研究所より
これは第一生命研究所が発表した、7~9月における気温と家計消費の関係をグラフ化したものです。
概ね気温が高くなると家計の消費が伸び、気温がそれほど高くなければ家計消費はそれほど伸びないということがわかりますね。
実際に第一生命研究所が過去20年間にわたって7~9月の気温と家計消費の関係性を調査したところ、気温が1度高くなると家計消費はおよそ2900億円増加するとの結果が出ています。
もちろん夏の暑さによって体調を崩される方もいらっしゃるので一概には言えませんが、消費行動が加速する点だけを見ると猛暑日が続くことは日本経済に対してはプラスに働く面もありそうです。
暑すぎても経済効果は働かない！？2018年の経済効果予想は？
ここまで暑さが続くことで家計の消費が伸びることを解説しました。
しかし、単に暑いだけでは家計の消費は伸びていきません。
あまりに暑すぎると、休日にレジャー施設に出かけなくなったり、外で食事をしたり、イベントに参加しようという気持ちもなくなってしまいます。
つまり、単に暑い日が続けば日本の経済が発展するということでもないことに、注意しましょう！
では2018年の猛暑による経済効果はどのくらいと推定されているのでしょうか？
ズバリ先ほどの第一生命研究所の試算では家計の消費支出はおよそ5000億円増加し、国内総生産(GDP)の成長率は0.2%押し上げられるのではないかと試算されています。
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まとめ
今回は真夏の暑さと経済効果という意外な関係性を解説していきました。
皆さんの中にも振り返ってみると、今年の夏はコンビニを利用する機会が増えたり、自動販売機を利用することが増えた人が多いのではないでしょうか！？
皆さんの消費行動は少しずつではありますが、日本経済のお金の循環を刺激し、経済成長に繋がっていきます。
体調がおかしくなってからでは症状が深刻化するケースも多いので、自分の身を守るための消費はあまり節約しすぎずに、自分のカラダはしっかりと自分で管理できるように心がけましょう！
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