予備校講師の平均年収は488万円!大手予備校の年収や必要資格についても解説

予備校講師 平均年収

「予備校講師って年収はどれくらい?」

「有名予備校の年収が知りたい!!」

「授業以外にはどんなことをしているの?」

「予備校講師になるためには資格は必要?」

上のような疑問を持った方もいらっしゃるでしょう。

この記事では、

  • 【項目別】予備校講師の平均年収
  • 大手予備校の企業年収ランキング
  • 予備校講師の仕事内容
  • 予備校講師になるための具体的な方法

などを詳しく解説しています。

予備校講師の平均年収は488万円!

予備校講師 平均年収

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、予備校講師を含む「その他の教員」の平均年収は488万円となっています。

  • 平均年収:488万円
  • 平均年齢:45.3歳
  • 平均勤続年数:11.9年

国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると日本の平均年収は433万円なので、予備校講師の年収は日本平均を少し上回った程度だと言えます。

予備校講師の平均年収は以下のように計算しました。

予備校講師の平均年収

=きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額(≒ボーナス)

=344,300円×12ヶ月+748,300円

=4,879,900円

ここからは、予備校講師の平均年収を項目別に解説していきます。

【男女別】予備校講師の平均年収

男女別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

492.0万円480.1万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査
※上記数値は、「きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

予備校講師の平均年収は、男性が492.0万円、女性が480.1万円で男性の方が10万円ほど上回っている結果となっています。

【年代別】予備校講師の平均年収

年代別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

年代平均年収
19歳~約248万円
20~24歳約300万円
25~29歳約370万円
30~34歳約443万円
35~39歳約471万円
40~44歳約505万円
45~49歳約538万円
50~54歳約579万円
55~59歳約612万円
60~64歳約410万円
65~69歳約385万円
70歳~約412万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査
※上記数値は、「きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

予備校講師の平均年収は、年齢が高くなるほど上がっていき、50代後半でピークを迎え、その後徐々に下がっています。

【地域別】予備校講師の平均年収

地域別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

地域平均年収
北海道・東北319万円
甲信越・北陸371万円
関東376万円
東海368万円
関西365万円
中国376万円
四国375万円
九州・沖縄349万円

※出典:求人ボックス「塾講師の仕事の年収・時給・給料

予備校講師の平均年収は、最も高いのが関東・中国地方で376万円、もっと低いのが北海道・東北地方で319万円という結果となりました。

とはいえ、最高値と最低値の差は数十万円程度と、地域差はそこまで大きくもないことが分かります。

【都道府県別】予備校講師の平均年収

都道府県別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

都道府県平均年収
北海道497.1万円
青森県535.2万円
岩手県395.5万円
宮城県495.1万円
秋田県380.2万円
山形県411.8万円
福島県402.8万円
茨城県474.1万円
栃木県424.1万円
群馬県410.3万円
埼玉県513.8万円
千葉県490.0万円
東京都535.3万円
神奈川県560.4万円
新潟県434.8万円
富山県478.2万円
石川県390.9万円
福井県396.2万円
山梨県537.9万円
長野県413.5万円
岐阜県551.8万円
静岡県469.2万円
愛知県477.9万円
三重県482.5万円
滋賀県619.5万円
京都府558.7万円
大阪府511.9万円
兵庫県485.2万円
奈良県442.4万円
和歌山県384.9万円
鳥取県361.3万円
島根県481.0万円
岡山県503.2万円
広島県460.2万円
山口県455.7万円
徳島県428.8万円
香川県440.8万円
愛媛県484.9万円
高知県495.3万円
福岡県523.5万円
佐賀県494.9万円
長崎県478.5万円
熊本県449.6万円
大分県452.6万円
宮崎県434.6万円
鹿児島県413.0万円
沖縄県420.1万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査
※上記数値は、「きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

予備校講師の平均年収は、最も高いのが滋賀県の619.5万円、最も低いのが鳥取県の361.3万円となっており、その差は250万円とかなり差があります。

【企業規模別】予備校講師の平均年収

企業規模別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

10~99人100~999人1000人~
451.4万円512.7万円570.5万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」
※上記数値は、「きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

予備校講師の平均年収は、企業規模が大きくなるほど高くなっています

上記によると、最も規模の小さい10~99人の企業と最も規模の大きい1000人~の企業の平均年収の差はなんと100万円以上となっています。

予備校講師として高年収を目指す方はより規模の大きい企業に所属すると年収アップを目指せる可能性が高いと言えます。

【経験年数別】予備校講師の平均年収

経験年数別の予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

0年1~4年5~9年10~14年15年~
327.6万円396.8万円423.9万円477.7万円516.4万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査
※上記数値は、「所定内給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

予備校講師の平均年収は経験年数が上がるほど高くなっています

予備校講師は担当科目の知識だけでなく、分かりやすく生徒に教えるスキルや物怖じせず人前で堂々と話すスキルも必要とされる職業です。

そうした理由から、経験年数と年収の高さが比例しているのだと考えられます。

予備校講師の【生涯年収】を計算してみた!

先ほどご紹介した【年代別】予備校講師の平均年収を参考に、予備校講師(副業なし)の生涯年収を計算すると1億8600万円となりました。

独立行政法人労働政策研究・研修機構が公表している「ユースフル労働統計2021 ―労働統計加工指標集―」によると、

大学・大学院卒業後60歳までフルタイムの正社員を続けた場合、日本の平均的な生涯年収は男性が2億7,000万円、女性が2億2,000万円となっています。(退職金は含みません。)

これを踏まえると、副業をせず予備校講師だけで生計を立てた場合の生涯年収は日本平均を下回ると言えます。

生涯年収は以下のように計算しました。

大学卒業後(23歳)〜60歳までの38年間働くと仮定すると、

☑︎予備校講師の生涯年収

=300万円×2年間+(370万円+443万円+471万円+505万円+538万円+579万円+612万円)×5年間+410万円×1年間

=1億8600万円

予備校講師が所属する企業の平均年収ランキング

予備校講師が所属している企業の平均年収をランキングにまとめてみました。

企業名平均年収
1株式会社ナガセ773.0万円
2株式会社リソー教育667.1万円
3株式会社ステップ592.2万円
4株式会社早稲田アカデミー518.0万円
5株式会社ウィザス514.6万円
6株式会社市進ホールディングス512.4万円
7株式会社東京個別指導学院512.0万円
8株式会社明光ネットワークジャパン503.7万円
9株式会社京進498.7万円
10株式会社スプリックス491.4万円
11株式会社学究社480.1万円
12株式会社城南進学研究社454.4万円
13株式会社秀英予備校451.1万円
14株式会社昴438.3万円
15株式会社成学社424.5万円
16株式会社クリップコーポレーション371.5万円

※出典:各社有価証券報告書

1位は東進ハイスクールや四谷大塚などの運営を行う株式会社ナガセとなっており、それに続いてその他有名予備校を運営する企業が並んでいます。

予備校講師の正社員以外の働き方

予備校講師は正社員以外の働き方もできます。

ここでは、「非常勤講師」と「独立・開業」の2つをご紹介します。

①:非常勤講師

予備校講師には、正社員以外にもアルバイトや業務委託などの雇用形態で働く非常勤講師もいます。

求人ボックスや厚生労働省のデーターを参考にすると、アルバイトとして働く予備校講師の時給幅は1500~3400円ほどとなっています。

正社員・アルバイトとして働く予備校講師の平均年収は以下のようになっています。

正社員講師アルバイト講師
488万円57.1~126.9万円

※出典:厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査
※正社員の平均年収は、「きまって支給する現金給与額(≒月収)×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると非正規労働者の平均年収は176万円なので、アルバイトとして働く予備校講師の平均年収は日本平均を下回る程度だと言えます。

アルバイト講師の平均年収に幅があるのは、講師のスキルや経験によって年収が大きく変わってくることが理由の一つとして考えられます。

アルバイト講師の平均年収は以下のように計算しました。

厚生労働省のデータによると短時間労働者の労働状況は、

  • 1日あたりの平均労働時間:3.6時間
  • 1ヶ月あたりの労働日数:8.5日
  • 年間賞与(ボーナス)等:21,100円

となっているので、

☑︎アルバイト講師の平均年収

=(時給1500~3400円)×3.6時間×8.5日×12ヶ月+21,100円

=571,900~1,269,580円

②:独立・開業

予備校講師として独立・開業するという道もあります。

独立するにあたり、予備校講師としての指導経験だけでなく塾の運営ノウハウも身につけておく必要があります。

また、既存の予備校の数も多く大手予備校の人気が高いため、個人で戦うにはかなり厳しい業界とも言えます。

しかし、実力を持った講師の中には、メディアに出演したり、参考書を出版するなどして個人としての人気を伸ばしている講師もいます。

そのように、講師として実績があることはもちろん、個人としての人気を高めていけば独立・開業の道も開けるでしょう。

予備校講師の仕事内容

予備校講師の仕事内容には以下のようなものがあります。

  • 授業の実施
  • 進路指導
  • 保護者対応
  • 参考書の執筆
  • 生徒募集の広報活動
  • 入学試験に関する情報収集
  • 教材・参考資料などの作成

メインの業務は授業授業準備です。

生徒に最新の情報を伝えるため、授業準備には教材作成だけでなく、入試の最新情報をリサーチしておくことも含まれます。

また、予備校の規模によっては生徒やその保護者との関わりが多くなります。

そのため、担当教科の学力を持っていることはもちろん、きめ細やかな対応を行うことで生徒や保護者の信頼を得ることも重要になってきます。

資格や経験は必要?予備校講師になる方法

入学試験に向けた対策を行う一般的な進学予備校の場合、教員免許などの特別な資格は必要ありません

しかし、そういった指導スキルを証明できる資格や家庭教師などでの指導経験があれば予備校によっては優遇されることもあります。

基礎錬成コースから難関国公立コースまで、予備校における授業レベルは様々ですし、コースによって求められるレベルも変わってきます。

より高いレベルの授業担当を目指すほど、学歴や指導経験が重要になってくるでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか?

お金のカタチでは、他にもいろいろなジャンルの職業の収入事情や仕事内容をご紹介しています。

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