サラリーマン・会社員のお小遣いはいくら?20代〜50代の平均金額

サラリーマン

 

サラリーマン・会社員の平均的なお小遣い金額を20代・30代・40代・50代の年代別でご紹介します。

 

「他のサラリーマンは一体毎月いくら位お小遣いを貰っているんだろう」

「旦那に渡すお小遣いはいくらが適正?」

 

といったサラリーマンやサラリーマンの主婦の方はぜひ本記事をご覧ください。

 

会社の飲み会代やクライアントとの会食、毎日のランチ代、趣味代など、サラリーマンが自由に使うことができるお金には限りがあります。

 

多くのサラリーマンの方が、限られたお小遣いの中でなんとか節約しながら、やりくりをしているのではないでしょうか。

 

また、家族全体の家計を考える上でも、平均的なお小遣い金額を知っておくことは重要です。もし平均的な金額よりも多すぎる場合は、一度、お小遣いを見直して、節約できないか考えてみましょう。

 

そこで今回は、サラリーマンやその奥さんを対象に、サラリーマンの平均的なお小遣いは月にいくらなのかを解説していきます!

 

サラリーマンのお小遣いの平均額は3.9万円!昼食代や飲み代を年代別に解説!

マネー

 

サラリーマンの平均お小遣い額は3.7万円!

新生銀行グループによる、「2018年サラリーマンお小遣い調査」によれば、サラリーマンの毎月お小遣いの平均額は前年に比べて、2,408円増加し39,836円となりました。

 

こうした増加の背景には、働き方改革の推進に伴って、遊びに出かけたり、飲みに行く機会が増えたことが理由の一つであるとされています。

 

また、男性会社員のお小遣い金額は2014年から継続的に増加しているので、この傾向がどこまで続いていくのか楽しみでもあります。

 

ただし、未婚者と既婚者によって、お小遣い額が1〜2万円以上の開きがあります。未婚者の会社員の平均金額は5万円近くなのに対し、既婚の会社員の平均金額は、3万円前後となっています。

 

特に、中高生以下の子供がいる家庭では、総じてお小遣いが低く、養育費や教育費が負担となっていることが分かります。

 

ではここからは、年代別のお小遣い金額と昼食代や飲み代についてまとめていきます。

20代サラリーマンのお小遣いと昼食代・飲み代

先ほどのデータによれば、20代のお小遣いは平均で42,018円となりました。

 

一回の昼食代は541円で、一か月の飲み会代は13,041円となりました。

 

20代のサラリーマンの中には独身の方が多いため、稼いだ金額のうち、自分のために使える金額が多いのかもしれませんね。

 

30代サラリーマンのお小遣いと昼食代・飲み代

同様のデータによれば、30代のお小遣いは平均で36,146円となりました。

 

一回の昼食代は592円で、一か月の飲み会代は9,447円となりました。

 

30代になると結婚をしたり、子供ができる方が増える傾向にあります。

 

ですので、飲み代は年代別で最低の1万円を切る結果になりました。

 

 

40代サラリーマンのお小遣いと昼食代・飲み代

同様のデータによれば、20代のお小遣いは平均で37,073円となりました。

 

一回の昼食代は610円で、一か月の飲み会代は11,741円となりました。

 

40代になると家庭のことも落ち着いてくるため、飲み代は30代に比べて増加していますね。

 

年収も高くなっていくので、わずかではありますがお小遣いも増えています。

 

50代サラリーマンのお小遣いと昼食代・飲み代

同様のデータによれば、20代のお小遣いは平均で44,017円となりました。

 

一回の昼食代は538円で、一か月の飲み会代は16,874円となりました。

 

50代になってやっとお小遣いが20代のころを上回るようになりました。

 

やはり独身か既婚であるかの違いは大きな差になるようですね。

 

お小遣いがもっと欲しい!でも副業はどうなの?禁止される理由はなぜ?

札束と相談するサラリーマン

 

そもそも副業が禁止される一般的な理由は!?

お小遣いがもっと欲しいから副業をしたいと思うのは至極当然なことで悪いことではありません。

 

そもそも大前提としてサラリーマンの副業は憲法的には認められる権利です。

 

日本国憲法には「職業選択の自由」が明記されており、サラリーマンに関しては法律上は副業を行うこと事態は全く問題はありません。

 

ですが、会社の規則によって副業は禁止または制限がなされるパターンが多くあります。

 

公務員の場合は国家公務員法で営利目的の活動は禁止されているので注意ですね。

 

では会社の規則が憲法に優先するのか?という疑問も出てきますよね。

 

一般的な解釈としては企業が会社員に対して副業を制限することは認められていません。

 

しかし、あくまで会社員は評価される側なので査定や出世などでなんらかの制裁を与えられることも少なくないようです。

 

一般的な企業の提示する副業を禁止する理由は以下の3つと言われています。

  1. 副業に従事することによる疲労が本業に影響する場合
  2. 本業と副業が競合状態にある場合
  3. 副業によって本業の企業の信頼性を失墜させる場合

 

つまり、副業によっぽど没頭して本業が手につかなくなったり、会社に不利益を与えるようなことがなければ規則上は副業は問題にならない場合が多いです。

 

出世に響くか不安な方は、あらかじめ休日だけやるなどの条件を提示して、上司に相談することも考えたほうが良いかもしれません。

 

最近では、クラウドソーシング等の普及もあり、個人が手軽に副業を始められる環境が整ってきています。

 

世の中的な流れを受けて、とくにベンチャー・中小企業を中心として副業OKとしている会社も増加傾向にあります。

 

会社で副業がOKされているのであれば、ぜひ取り組んでみても良いでしょう。参考までに、クラウドソーシング以外にサラリーマンにおすすめの副業方法を簡単にご紹介します。

  • 短期アルバイト
  • メルカリ等を活用したせどり
  • 空いた時間でポイントサイトを使ってお小遣い稼ぎ
  • 株・FXなどの投資
  • 不動産投資
  • ブログ・Youtubeの開設

副業はどうして会社にバレる?その理由は?

副業が会社にバレる可能性としては、税金を支払う場合に誤差でバレるパターンと、友人から密告されてバレるパターンがあります。

 

後者に関しては誰にも言わないか、本当に信頼できる人にしか言わないなどの対策をとる以外に選択しはないですね。

 

ただし、前者に関しては住民税の支払いをする際に給与以外の所得の存在を会社に知られて副業がバレるパターンがあります。

 

会社員の場合は自分で確定申告はせずに、会社がまとめて年末調整をしてくれます。

 

つまり会社はその人の年間の給与所得額を知っているのに、住民税の支払い額が認識していた金額を上回っていると給与以外の収入があることが発覚しまうのです。

 

おわりに

 

今回はサラリーマン・会社員の平均のお小遣い額と昼食代、飲み代などを年代別にまとめていきました。

 

お金のカタチでは、お小遣いだけに限らず、年代別の平均年収や平均貯蓄額などもまとめているのでよろしければ是非ご覧ください!