妊婦健診の費用はどれくらい?開始時期や回数は?

ヒント

妊娠すると定期的に妊婦健診を受けるようになります。

 

健康診断は、赤ちゃんを産むためにも、きちんと定期的に通う必要があります。

 

母子ともに健康でいられるためにも、健康診断の頻度や、それにかかる費用などの情報はあらかじめ把握して、余計な心配をせずに備えておきたいですね。

 

本記事では、妊婦健診を受けに行く時期、回数、費用、についてなどを紹介します。

 

他にも、妊娠時の費用を減らす、補助制度や、助成金、についてもご紹介します。出産を考えている方はこれを機に、将来どれくらいお金がかかるかを参考にしてみてください!

 

妊婦健診の内容は?いつから始まる?

チェックリスト

検診の内容

妊婦健診は、妊娠してから出産までの間に定期的に受ける健診のことを言います。

 

検診の内容は、基本的には、検診では、母体に異常がないか、赤ちゃんは順調に育っているかを確認するのですが、妊娠週数や、母体や胎児の健康状態によって変わってきいます。

 

そのため、最初の頃は、比較的通う頻度も低いですが、臨月に入ると正常に出産ができるかどうかを判断するために検査内容が増えてきます。

 

定期的・継続的に妊婦健診を行うことで、万が一問題があったら早期発見にもつながります。そして、母子手帳にも結果が記載されるので自身の体調管理の目安にもなるので、元気な赤ちゃんを産むためにも、診察は必ず定期的に受けましょう。

開始時期と受診頻度

妊婦健診に行くときの目安は、定期的に来ていた生理が1週間以上遅れた場合です。1週間以上遅れた場合、妊娠の可能性が考えられるので、まずは、ドラッグストアなどでセルフの妊娠検査薬を購入しチェックしてみましょう。

 

セルフチェックで陽性反応が出たら、ただちに産婦人科に行きましょう。

 

この時の妊娠周期は、月経予定日を1週間過ぎた時点なので、妊娠5週目頃ということになります。

 

初診の時期としては、検査薬で結果が出た妊娠5週目頃でも良いですが、この時点ではまだ赤ちゃんの心拍が確認できないことがほとんどです。心拍が確認できないと、もう一度診察に行くことになります。

 

なぜ、心拍確認が重要かというと、心拍確認によって妊娠確定となるからです。そのため、心拍確認ができる可能性が高い妊娠6週目〜7週目頃に初診に行っても問題ありません。

 

妊娠が確定したら、定期的に診察に通うようにしましょう。

 

受診頻度に関して、厚生労働省によると、標準的な妊婦健診の回数は14回としています。具体的な頻度は下記の通りです。

 

妊婦健診の頻度

妊娠初期〜妊娠23週(妊娠4~6ヶ月頃)・・・4週間に1回。
妊娠中期の妊娠24週~妊娠35週(妊娠7~9ヶ月)・・・2週間に1回。
妊娠中期の妊娠36週以降(妊娠10ヶ月)・・・1週間に1回

 

もちろん、これはあくまで目安です。何かしらの異常を感じた場合は、健診とは別に受診して構いません。

 

また、初診が早かった場合、厚生労働省が想定する妊婦健診の1回目までに何度か受診する場合があったり、他にも出産予定日を超えた場合や体調が悪かったりなど、状況に応じて検診を行う回数が増えます。

 

14回という回数は個人によって多少変わるので、あくまで参考程度にして、病院の先生の指示に従いましょう。

妊婦健診の平均費用はいくら?

円マーク

妊婦健診・出産にまつわる費用

妊娠検診にまつわる費用は、毎回の検診と出産にかかる費用(分娩費、入院費)があります。

 

病院によっては、分娩を予約するために、分娩予約金がかかるケースもあります。予約金は2,3万円のところもあれば数十万円以上のところもあり、相場はまちまちです。

 

この予約金は、最終的に分娩費用や入院費用に充てられます。つまり、最終的な出産費用は変わらないです。しかし、支払うタイミングが違うだけですが、お金が先にかかる分用意するのが大変ですね。そういった場合は分娩予約金がない病院に通うのも良いでしょう。

検診費用の目安

検診費用は、初診と2回目以降で変わります。

 

初診の費用の相場は、5,000~10,000円程度です。

 

なぜ、これほど高いかというと、妊娠では健康保険が適用されないからです。普通、病気や怪我などで、病院に行く場合、健康保険に加入していれば、費用の一部を負担されるようになっています。

 

しかし、妊婦検診にかかる費用は、保険適用外で、医療機関が自由に決めていいことになっています。

 

そのため、病院によって、費用が大きく変わっています。詳しい費用は、HPに掲載されているので、お近くの産婦人科を検索して確認してみると良いでしょう。また、すぐに診察にいけない場合で、妊婦健診、出産をする病院が決められない場合は、ひとまず利用しやすい病院で初診を受けることもできます。

 

再診まで、1ヶ月ほど期間が開くのでその間に探してみてください。

 

2回目以降の相場は、5,000円前後です。

 

つまり検診回数の目安が、14回なので検診だけでも、合計で約10万円ほどかかります。

 

しかも、これは基本検査の費用となっています。これ以外に、血液検査や腟分泌物検査などの検査を行った場合、1~3万円ほど追加費用がかかります

 

一般的に、血液検査は初期・中期・後期の3回行います。特に初期は血液型の検査に加え、貧血、風疹抗体の有無、梅毒、B型肝炎、C型肝炎、HIV(エイズ)、トキソプラズマ抗体、不規則抗体、T型白血病(ATL)などの検査と項目が多く、費用が高額になるので注意してください。

 

 

妊娠は病気やケガとは違い、保険適用外だと記載しましたが、これはあくまで母子ともに順調だった場合です。もし、検査をしていく中で、妊娠中毒症などの病気が見つかった場合、治療をすることになります。

 

病気になった場合は健康保険が適用される、ということは押さえておきましょう。

 

妊婦さんが知っておきたい健診の助成制度

ヒントを出す女性

妊娠にかかる費用は、高くなってしまいます。

 

そのため、自治体などが助成金を払ってくれます。このパートでは、経済的負担を減らす助成制度についてご紹介します。

補助券

補助券の正式名称は、「妊婦健康診査受診票」といい、妊婦健診時の費用の補助を受けるためのチケットです。補助券は、お住いの自治体に必要書類を提出し、母子手帳を受けるときに、一緒に発行されます。

 

運営する自治体によって、補助券の回数や金額は変わります。例えば、東京都世田谷区にお住いの場合、補助券の内訳は以下のようになっています。

 

  • 助成総額(すべての補助券を使用した場合):85,460円

以下、内訳

  • 妊婦健診1回目(初期の血液検査含む):10,850円
  • 妊婦健診2〜14回目(基本的な検査と腟分泌物検査、NSTなどを含む)
  • 1回あたり 5,070円(合計65,910円)
  • 超音波検査(1回分):5,300円
  • 子宮頸がん検診(1回分):3,400円

 

1点、注意することがあります。それは引越し後の手続きについてです。引越しをした際に、引越し前に住んでいた自治体の補助金は利用できません。

 

補助券は自治体が運営しているので、住んでいてる地域ごとに費用補助などの内容が異なっています。そのため、以前まで利用していた補助券は、引越し先の病院では使用することはできません。

 

もし、引越しをして新しい自治体へと住居が変わった場合は、新しい自治体に補助金の交換の手続きを行う必要があります。

 

なお、隣接する市や区に引越しした場合について、同じ補助券を使えることができるケースもありますが、引越し先の自治体に利用できるかの確認をするといいでしょう。補助内容の詳細を知りたい場合は役所に確認してください。

償還払い

補助券には、「住んでいる市区町村、もしくは周辺の市区町村にある医療機関ではないと助成は受けられない」という条件があります。

 

里帰り出産をする予定の方や、行きつけの病院が指定区域外にあるという人もいるでしょう。そうなった場合、補助券による助成金を受け取ることができず、全額自費負担となってしまいます。

 

こうした妊婦さんの負担を減らすための制度として、償還払いというものがあります。この制度は、里帰り出産などで、実費で負担した検査費用の一部を後からまとめて払い戻してくれる制度です。

 

市町村が運営しておるので、具体的な手続きや、里帰り出産などを検討している方は、一度お住まいの市区町村に確認してください。

助成制度活用後の自己負担額

助成制度を活用すると、自己負担金額は、いくらくらいになるのでしょうか?

厚生労働省が発表した「妊婦健康診査の公費負担の状況にかかる調査結果」によると、妊婦一人当たりの公費負担額の全国平均は約102,207円で、最も公費負担の多い岐阜県では、119,750円も助成金を受け取ることができるそうです。

 

たまひよnet「先輩ママデータ」の調査よると、妊婦健診の助成制度を活用後の自己負担額はトータルで約58,000円になるということです。

 

助成制度を利用することで、保険適用外であっても、かなり料金を抑えることができます。助成制度を上手に活用するためにも、出産を考えている方は、早めに貯金をしておかないと、面倒なことになりかねません。

【補足】妊娠・出産時の医療費控除

助成制度以外にも、経済的負担を減らす制度があります。それは、医療費控除という制度です。

 

医療費控除は、その年の1月1日から12月31日までに医療費として自費で支払った金額が一定額を超えた場合に、所得控除が受けられるという制度です。

 

具体的には、総所得金額が200万円以上の場合は、自費で支払った医療費から、10万円を差し引いた金額が控除額として算出します。(控除上限200万円)

 

一方、総所得金額が200万円未満なら、自費で支払った医療費から10万円を差し引く代わりに、総所得金額の5%分を差し引いた金額が医療費控除の対象額です。

年収200万円以上:自費医療費 – 10万円 = 所得控除額

年収200万円以下:自費医療費 – 総所得の5% = 所得控除額

 

さらに、この自費医療費は世帯全員の合計金額となるので、配偶者や、子供が治療を受けた場合はその費用も計上することができます。

 

ただし、あくまで「自費で支払った部分」に対してです。だから、健康保険や出産一時金の金額、妊婦健診で使える補助券や助成金の金額は支払った医療費から差し引く必要があります。

 

もし、家族が病院に行った場合、領収書などは無くさず、大切に保管しましょう。

 

最後に、一点だけ注意して欲しいのは、これはあくまでも自費で負担した費用のみを計上します。償還払い、補助券を利用した金額は、含まれないので注意が必要です。

 

しかし、医療費控除に対象になるものは多いので、予想よりも多くの控除を受けられる可能性があります。具体的な控除対象の費用を知りたい方は以下をご覧ください。

 

実際にどれくらい減税されるのか、国税庁ではホームページ上で簡単にシミュレーションすることも可能です。おおよその金額を確認したい場合は一度使ってみてはいかがでしょうか?

妊婦さんの補助券にまつわる疑問あれこれ

クエスチョン

Q1初回の妊娠判定の検察は補助券の対象になる?

補助券の有効期間は、補助券を受け取った日から出産の前までの妊婦健診と定められております。

 

つまり、初回の妊娠判定の後に補助券をもらうため、初回の診察は対象になりません。一部例外地域もありますが、補助券は基本的に、2回目以降の診察で利用できます。

Q2補助券を紛失したらどうする?

補助券は、災害や、盗難などの例外をのぞき、原則再発行は行われていません。そのため補助券を紛失してしまったら利用することができません。

 

また、補助券は持っているのに、病院に補助券を持って行くのを忘れてしまった場合も、払い戻しができません。補助券は無くさず、忘れないようにしましょう。

Q3補助券が足りない場合は?

補助券の枚数はお住いの地方自治体によって定められています。

 

そのため、補助券は使い切ったら、追加発行は行われておらず、残りの医療費は自己負担となります。その時は、償還払いを利用し経済的負担を減らしましょう。

 

また、検査が順調に進み出産が早まった、などの理由で補助金が余ってしまうケースもあるかと思います。しかし余った補助券は、現金化することはできないので、処分することになります。

Q4補助券を貰った後に引っ越した場合はどうする?

妊婦健診が始まった後に、家庭の都合によって引越しをすることもあると思います。

 

そういった場合は、転入先の自治体にいき、その旨を伝えましょう。ほとんどの場合、既存の補助券と引き換えに、新しい補助券を受け取ることが可能でしょう。

 

補助券の申請手続けをする時は、に母子手帳と未使用分の検診補助券、印鑑を持参する必要があります。

 

また、隣接する市や県、近隣の県、また東京23区などの場合、今持っている補助券がそのまま使えることもあります。しかしそういった場合でも、トラブルを避けるために必ず自治体に確認するようにしましょう。

Q5里帰り出産などで補助券の適用範囲外で助成を受けたい場合は?

里帰り出産を考えている人についても、引越しをした場合と同様に、里帰り出産をする自治体へ補助券の交換の手続きをする必要がありますので、注意が必要です。

 

ただし、一部の地域では対応していない場合もあります。その場合、償還払い制度を利用してください。

 

償還払いを利用するには、自治体に申請書、未使用受診券、領収書、母子手帳コピー、病院の証明書、振込口座コピーを提出する必要があります。里帰り出産でも、補助券を使うことができるか、償還払い制度に必要な書類、などは自治体によって変わるので、確認しましょう。

Q6双子だったら補助券は倍もらえる?

双子や三つ子を妊娠した場合、母子手帳は当然一人一冊ずつもらえます。しかし、補助券は単胎妊娠と同じ枚数をもらうのが一般的です。

 

双胎妊娠などの場合でも、何かトラブルがなければ単胎妊娠と同じペースで健診が行われるからです。

 

双子だからといって、補助券が足りなくなることに対してそこまでの心配はいらないです。自治体によっては、お子さんの人数に合わせて、補助券を増額している場合もあります。

助成制度を利用するための申請方法

くしゃくしゃにしたドル紙幣

補助券の申請方法

補助券を申請するためには、病院や助産院にいき、妊娠している事を認めてもらう必要があります。

 

妊娠しているかどうかの判断基準は、胎児の心拍が確認できるかどうかです。妊娠検査薬で陽性になっただけや、胎児の心拍確認前には発行できません。

 

退治の心拍数が確認できる頃の目安は、定期的に来ていた生理が1,2週間以上こない位です。

 

その後、妊娠が確定したら、住民登録のある市区町村の役所で、妊娠届出書を提出します。妊娠届出書を出す母子手帳と一緒に、補助券がもらえます。

 

また、書類提出の際は、身分証明書以外に、妊娠確定を診断した病院名や、医師の名前の記入、分娩予定日が必要な場合もあります。代理人による届け出も可能なので、つわりが酷い場合は、パートナーを頼ると良いでしょう。

償還払い制度の申請方法

償還払い制度の申請は、地方自治体で行われます。その際には下記の書類を持っていくと良いでしょう。

  • 母子健康手帳
  • 未使用の受診券
  • 妊婦健康診査の領収書(原本)
  • 印鑑
  • 診療明細書(ある人のみ)

 

賠償払いの返金は振り込みで行なわれるのが一般的です。そのため申請者本人名義の口座(銀行、郵便局、信用金庫、信用組合、農協、労働金庫)が分かる物をお持ちしていくとスムーズに手続きが済むでしょう。

 

という事で、今回は、妊婦健診の費用についてを紹介しました。妊娠は、健康保険適用外なので負担金額が多くなってしまいます。し制度を上手く利用する事で、経済的負担を抑えることができます。

 

今回紹介した制度については、お住いの地域によって多少異なります。これからご出産のかたは、早いうちから準備をしてみてはいかがでしょうか。